日本フードサービス協会が25日発表した2021年の外食産業売上高(新規店を含む全店ベース)は、前年比1.4%減と2年連続で前年を下回った。新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言の発令などにより、営業時間の短縮や酒類提供の制限を求められたことが響いた。コロナ禍前の19年と比べると16.8%減だった。
 業態別では、パブ・居酒屋は休業に追い込まれた店も多く、前年比42.2%減少した。19年比では72.8%減と大きく落ち込み、深刻な打撃を受けた。ファミリーレストランも前年比8.2%減と振るわなかった。同協会の担当者は、新たな変異株「オミクロン株」の感染拡大で、「今後も当面は厳しい状況が続きそうだ」と指摘している。
 一方、ファストフードは4.8%増。持ち帰りや宅配の需要が高まり、2年ぶりに前年を上回った。 (C)時事通信社