新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」による感染拡大で1~2月に休校した全国の公立学校のうち、7割で同時双方向型のウェブ会議システムを活用した学習指導を実施していたことが18日、文部科学省の調査で分かった。2年前の一斉休校中は小中学校で1割に満たなかったが、「第6波」ではオンライン指導の広がりが見られた。
 調査は1月11日~2月16日に休校や学年・学級閉鎖を連続5日間以上した公立の小中高など4652校が対象。ウェブ会議を活用した学習指導を行ったと回答した学校は計3238校(69.6%)だった。内訳は小学校70.6%、中学校72.9%、高校66.5%。 (C)時事通信社