がんで亡くなった患者のうち、最期の療養場所や蘇生処置について医師と話し合っていた割合は約35%にとどまるとの推計を国立がん研究センターがまとめ、25日付で公表した。国際的にも低い割合とみられ、同センターは患者本人が終末期に希望する医療やケアを事前に十分話し合う必要性を訴えている。
 同センターは2017年と18年にがんで死亡した患者の遺族約11万1000人を対象に調査票を送り、約5万4000人から有効回答を得た。患者は平均78.0歳で、80代以上が過半数を占めた。
 患者と医師で最期の療養場所について話し合っていたのは35.7%で、心肺停止時の蘇生処置について話し合っていたのも35.1%と同水準だった。いずれも自宅で亡くなった患者の方が、病院や施設で死亡した場合より高かった。
 調査を担当した同センターの小川朝生氏は割合の低さを指摘した上で「4、5割が理想の一つの目安になるのでは」と分析。「最期の療養場所や痛みのコントロールなどが保障されることが患者本人の安心や尊厳につながる」として、終末期の過ごし方を事前に十分話し合うよう呼び掛けた。 (C)時事通信社