20年後の日本では、人口の高齢化にもかかわらず認知症患者数が減少する一方で、男女・学歴格差の影響が大きい層ではフレイル合併率が高く、医療・介護費は増大すると推定された。東京大学大学院保健社会行動学特任研究員の笠島めぐみ氏らは、年齢・性・学歴別に13の慢性疾患・機能障害の有病率などを予測するミクロシミュレーションモデルを開発。この手法を用いて日本の60歳以上人口4,500万人超の健康状態データをバーチャルで再現し、2016~43年まで追跡した推計結果をLancet Public Health2022; 7: e458-468)に発表した。

認知症とフレイルの有病率、コストなどを予測

 世界的に人口の高齢化が進む中、認知症やフレイルによる医療・介護費の増大が懸念されている。近年、高齢者の健康状態が個別化・多様化していることを考慮し、個人レベルでの状態変化を予測するミクロシミュレーションの研究が各国で進んでいる。しかし、既存の研究では、認知症とフレイルの有病率を同時に予測するモデルはなかった。

 笠島氏らは、近年の高齢者疫学データを基に、年齢・性・学歴別に13種の慢性疾患・機能障害(糖尿病、冠動脈疾患、脳卒中、うつ、機能障害など)および自己申告による健康状態の変化をシミュレーションするモデルを構築。同モデルを用いて、日本の60歳以上における2016~43年の認知症とフレイルの有病率、両者を伴う平均余命およびケアの経済的コストを推計した。

2043年の認知症推定患者数465万人  

 解析の結果、2016~43年に平均余命は延伸し、65歳時の推定平均余命は男性では18.7歳→19.9歳、女性では23.7歳→24.9歳に延長し、このうち認知症を伴う年数はそれぞれ2.2年→1.4年、4.7年→3.9年に短縮。無認知症平均余命は、特に男性で高学歴ほど延長した。一方、フレイルを伴う平均余命は男性で1.9年→2.1年、女性で3.7年→4.0年と、女性でより長く延伸すると推計された。  

 60歳以上の推定人口は、2016年に4,350万人、2034年にピークの4,599万人、2043年に4,450万人。2016年の認知症推定患者数は510万人(男性157万人、女性353万人)、2034年に490万人とほぼ同等で、その後徐々に減少し、2043年には465万人(同118万人、347万人)と推計。この間に、男性では認知症有病率が8.1%→5.9%に低下するのに対し、女性は14.6%→14.1%とほぼ横ばいだった。

健康寿命延伸に男女・教育格差の壁

 2016年のフレイルの推定有病者数は413万人(男性140万人、女性274万人)で、2043年には524万人(同172万人、351万人)に達する。75歳以上のフレイル有病者数は男女とも約1.3倍に増加し、特に女性の75歳以上では2043年に148万人(11.7%)が認知症とフレイルを合併すると推計された。 認知症とフレイルの有病率に関する教育格差は、2016~43年に拡大する。2043年の75歳以上の女性における認知症とフレイルの合併率は、高卒未満では約29%に上るのに対し、大卒以上では約7%にとどまると推計された。

 また、65歳時の平均余命に占める認知症を伴う割合は、2016~43年の間、男性の大卒以上では1%程度と低く維持されるのに対し、高卒未満では22.2%→25.5%に悪化。女性では大卒で14%→15%に、高卒未満で23.8%→24.5%に悪化すると推計された。

医療・公的長期介護費は12%増加  

 60歳以上の医療(外来・処方箋、入院)および公的長期介護費(在宅・施設介護、療養病床を含む)の推定年間費用は、2016年の3,230億ドルから2043年には3,610億ドルへと12%増加すると推計された。

 医療費は、60歳以上人口がピークを迎える2034年に最大となることが予想されるが、在宅や介護施設で提供される長期介護費は増加し続けると見込まれる。医療と公的長期介護に必要な国の年間予算額を2016年と2043年で比較すると、認知症では1,230億ドル→1,250憶ドルに、フレイルでは770憶ドル→970憶ドルに膨らむと推計された。

公衆衛生施策で健康公平性に着目を  

 以上の結果から、笠島氏らは「75歳以上および低学歴の女性における認知症とフレイルの二重の疾病負担増が浮き彫りになった。公衆衛生施策の課題として高齢者の認知症とフレイル合併に見られる性および学歴の格差を検討する必要がある」と結論した。  

 日本で認知症が減少する主な要因として、同氏らは「60~74歳の特に男性で認知症が減少すると推計され、学歴向上と心血管リスク低下の寄与が考えられる」と分析。厚生労働省の将来予測では各年齢層の認知症有病率が一定と仮定した場合、2040年には認知症患者が800万人に達すると推計されていたが、危険因子の経時的改善を考慮した最近の推計では、2050年の認知症患者は524万人と推計されており、今回の研究結果と類似している(関連記事「世界の認知症、2050年に1億5,000万人に 」)。  

 同氏らは「認知症とフレイルの疾病負担は影響を受けやすい層に偏っていることから、単に人口の高齢化を社会負担と見なすのでなく、健康の公平性を改善するための配慮が必要になる。認知症とフレイルの将来の疾病負担は、予防・治療技術の革新および健康格差を是正する社会政策によって軽減されるべき」と述べている。

※2016年の米ドル換算で年間費用を算出

(坂田真子)