先月（2022年4月）、約9年ぶりにヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン定期接種の積極的勧奨が再開され、定期接種の機会を逃した女性に対するキャッチアップ接種も開始された。しかし、規定よりも短い間隔でワクチンを接種したことで、接種費用を請求できなかったケースがあったという。日本婦人科腫瘍学会は定期接種実施要領を遵守するよう、注意喚起している。
接種間隔の不備により任意接種と見なされる場合も
医療機関が自治体に接種費用を請求する際には、予防接種法に基づく予防接種実施規則および定期接種実施要領で規定される接種間隔の遵守が求められる。ワクチン接種を希望する女性では接種間隔の短縮を希望するケースもあるが、規定よりも短い間隔で接種した場合は法定外の任意接種（自費）と見なされ公費助成の対象とならず、接種費用が請求できなかったケースがあったという。
こうした事態を受け、日本婦人科腫瘍学会は2価HPVワクチン（商品名サーバリックス）については図1の通りに、４価HPVワクチン（ガーダシル）については図2の通りに定期接種実施要領を遵守するよう呼びかけている。
図1. 2価HPVワクチンの投与間隔
図2. 4価HPVワクチンの投与間隔
（図1、2とも日本婦人科腫瘍学会公式サイトより）
（編集部）
