日本学術会議など、先進7カ国(G7)の科学アカデミーで構成する「Gサイエンス学術会議」は31日、ドイツで6月下旬に開催されるG7首脳会議に向け、脱炭素化や抗ウイルス薬に関する共同声明を公表した。
 声明は、海洋と雪氷圏▽脱炭素化▽抗ウイルス薬▽人獣共通感染症と薬剤耐性に対し垣根を越えた対策の必要性―の4項目について提言した。
 脱炭素化では、温室効果ガスの削減策が不十分と指摘。石炭などの化石エネルギーの段階的削減や、再生可能エネルギーの国際取引制度の整備などが必要とした。
 抗ウイルス薬については、新型コロナウイルス感染症の流行で有効な薬の必要性が明らかになったとして、開発に向けて十分な資金を投じ、長期的な基礎研究を実施するよう求めた。 (C)時事通信社