神奈川県藤沢市の会社社長小沢克年さん（５４）は「難病患者支援の会」のあっせんで２０２１年にキルギスに渡航した。しかし、現地で事前とは異なる説明を受けたことなどに不信感を募らせ、移植を取りやめた。
　小沢さんは１８年１１月、急性腎不全と診断された。国内で腎移植の機会を探ったが、インターネットで調べると、２０年近く待つ必要があると知った。
　小沢さんの支援に動いたのは、コーチや監督を務めた地元の高校ラグビー部の教え子らだった。募金に奔走し、１５００万円が集まった。
　知人の紹介で「難病患者支援の会」を訪問すると、当初、中国での移植を勧められた。命を落とすドナー（臓器提供者）を出したくないと希望を伝えた際、理事の菊池仁達容疑者（６２）は「死体から移植するから大丈夫」と説明したという。
　キルギスに渡航したのは２１年１２月。到着後、直前に移植を受けた外国人患者が死亡し、日本人女性の患者も危篤状態になったと聞かされた。事前に聞いていた死体移植ではなく、生体移植であることを説明されたのも現地でだった。「臓器を金で買っているとマスコミが騒ぐ」。こう口止めされるなどして不信感が募り、２２年１月、手術を受けずに帰国した。「支援の会」に払った費用は自己資金も含めて２０００万円以上。返金を求めたが今も約１０００万円が戻っていない。
　海外での移植は「経済的に優位な国の患者による非倫理的行為」との批判がある。ただ、日本国内の臓器提供件数は海外に比べ極端に少なく、腎移植手術は約１５年待ちともいわれる。小沢さんは「ドナーが少ない現状の中で、海外での移植の道を閉ざすのはどうかと思う」と語る。
　移植医療に詳しい浜松医科大学の大磯義一郎教授は「国はドナーが意思表示をしやすいような取り組みを進めているが、まだ足りない。国民の意識を高めていくことが大切だ」と話した。　（Ｃ）時事通信社