子宮頸（けい）がんなどを引き起こすヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）の感染を予防する最新型の９価ワクチンが、４月から定期接種化された。厚生労働省によると、子宮頸がんにつながるウイルスの約８０～９０％に対応でき、罹患（りかん）率や死亡率のさらなる減少が期待される。
　厚労省によると、子宮頸がんは子宮の出口付近にできるがんで、性交渉を通じ、若年層で発症する割合が比較的高い。ウイルスに感染しても約９０％の確率で自然消失するが、長期間感染が続いた場合はがんになることがある。国立がん研究センターの統計によると、２０１９年には国内で約１万１０００人が子宮頸がんと診断され、２０年は約２９００人が亡くなった。
　ＨＰＶは２００種類以上の遺伝子型があり、少なくとも１５種類が子宮頸がんの原因となる。従来の２価、４価ワクチンはウイルスの６５～７０％をカバーしたが、９価ワクチンは対応範囲がより広く、一層のがん予防につながると見込まれる。
　９価ワクチンは全額公費負担で、小学６年～高校１年相当の女性が対象だ。従来型は一定の間隔を空けて計３回ワクチンを打つが、９価は１５歳になるまでに１回目を終えれば、接種は２回で完了する。すでに別のワクチンを打ち始めている場合は、医師と相談の上、９価に切り替えることも可能という。
　厚労省によると、がんで亡くなった２５～４０歳未満の女性のうち、子宮頸がんが死因だった人は乳がんに続き２番目に多い。同省は「ワクチンで防げない感染もある。早期発見と治療のため、２０歳になったら２年に１回、子宮頸がん検診を受けることが大切」と呼び掛けている。　（Ｃ）時事通信社