体外受精させた受精卵の染色体異常を全て検査する「着床前スクリーニング」を行い、日本産科婦人科学会から処分の通告を受けた神戸市の大谷徹郎医師が1日、東京都内で記者会見し、「何があっても続ける」と検査を継続する意向を表明した。
 大谷医師は受精卵検査について、「つらい流産を減らす手段として有効」と述べた。同医師の代理人弁護士は、同様に代理人を務める長野県の諏訪マタニティークリニックでも検査を実施していると明かし、「不妊に悩む患者に有益」とする根津八紘院長のコメントを発表した。他にも複数の医療機関で検査を行っていると考えられるという。
 受精卵検査は「命の選別」との批判があり、学会は重い遺伝病などの場合を除いて禁止している。半面、流産を減らすなどと報告されていることから、学会は2014年に効果を検証するための臨床研究を容認。今年2月に開始を発表していた。 (C)時事通信社