日本癌治療学会(北川雄光理事長)は13日、若い頃がんになった患者に将来子を持つ可能性を残すための治療方法について、医療者向けのガイドラインを初めて作成したと発表した。
 抗がん剤や外科手術などのがん治療では、卵巣や精巣の機能が損なわれ生殖能力が失われることがある。治療前に卵子や精子を凍結保存するなどして、子どもを持つ可能性を残せる場合もあるが、こうした情報は患者に十分知らされてこなかった。
 ガイドラインは、生殖能力を残すため治療が不十分になることがないように、「治療を最優先する」と強調。患者に不妊になる可能性を伝え、子どもを持つ希望があれば生殖医療の専門医を紹介するなどの対応を求めている。
 ガイドラインは女性生殖器、乳腺、泌尿器などの8種類のがんについて、「乳がんで摘出手術の後に抗がん剤を用いる場合、抗がん剤を遅らせて卵子を凍結保存できる場合がある」「子宮頸(けい)がんは、がんが2センチ以下なら子宮を残せる場合がある」などと詳細に記載した。 (C)時事通信社