大阪府和泉市の産婦人科医が書類送検された事故など、無痛分娩(ぶんべん)中の死亡例が相次いで表面化する中、府内の医療機関では、分娩を設備や体制の整った中核病院に集約する試みなど、再発防止への取り組みが進められている。
 大阪大医学部付属病院は無痛分娩希望者を対象に、妊婦健診は提携した地域の個人医院などが行い、出産が近づくと同病院に転院させ分娩する仕組みの導入準備を進めている。
 欧米では、複数の産科医や麻酔科医が24時間体制で対応できる大病院に分娩を集約する「オープンシステム」が一般的だが、日本では地域の医院が健診から出産までを担うことが多い。事故多発の一因には、麻酔技術の不足や緊急時の体制不備があるとされる。
 阪大病院の木村正教授は新たな仕組みについて、「『最後まで同じ先生』でない不安はあるかもしれないが、代わりに高い安全を提供できる」と話す。健診から産後までの具体的な流れや費用面などを詰めている段階で、「地域と協力してモデルケースをつくりたい」と展望を語る。
 分娩中の異変を重大事故につなげないため、訓練に力を注ぐ地域病院もある。大阪府泉佐野市の「谷口病院」は、出血多量や心肺停止で中核病院に搬送が必要な場合の訓練を年に数回実施。谷口武医師は「訓練しておけば、焦らず対応できる」と話す。
 無痛分娩も行うが、麻酔後の経過観察などのチェックは徹底。万一に備え、緊急搬送先の中核病院との連携も日頃から深めている。「どんな施設でも絶対の安全はない。異変が起きた際の対応が求められる」と強調した。 (C)時事通信社