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「健康経営優良法人2022(大規模法人部門)」に認定されました

森下仁丹株式会社
 森下仁丹株式会社(本社:大阪市、代表取締役社長 森下雄司、以下「当社」)は、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に健康の保持・増進につながる取り組みを実践している企業として、「健康経営優良法人 2022(大規模法人部門)」に認定されました。


 経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人認定制度」とは、地域の健康課題や日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。当社の認定は、健康経営優良法人としては4年連続であり、大規模法人部門での認定は今回が初です。
 当社は、明治26年(1893年)創業来、ヘルスケア企業の先駆けとして世界の人々へ製品を提供するだけでなく、大正15年(1926年)には健康保険組合を設立するなど当時より従業員の健康へも目を向けた保健事業を行ってまいりました。今後も、従業員一人ひとりの健康意識をさらに高めていくと共に、健康維持・増進を支援する健康施策や職場環境づくりなどを通し、健康経営を実践してまいります。


【担当者コメント】
「あなたがめざすのは、どんなあなたですか?」これは従業員へ向けたメッセージですが、「健康」はゴールではなく、あくまでもツール。めざす自分を自問自答しながら、食事のバランスに気を付け、ウォーキングなどの運動を取り入れるといった健康習慣が、とても大切だと考えています。日ごろはあまり意識することはありませんが、健康はひとたび害してしまうと、失うものがたくさんあることに気付くものです。健康保険組合はさまざまな取り組みを検討、実施し、従業員一人ひとりを応援、サポートしていくことを大切なミッションとしています。

森下仁丹健康保険組合
郡司 かおる

【2021年度 森下仁丹の主な取り組み】
1,新入社員に対する健康アプローチ
 社会人として早い段階から健康リテラシーを身につけられるよう、昨年度より新たに新入社員研修の一環として栄養・健康教育を取り入れています。健康の大切さや健康を失ったときのリスクなど自身の健康に対する学びを深め日々のライフスタイルに活かしてもらうことで、新入社員の長期的な健康維持につなげることが目的です。その他にも管理栄養士による栄養カウンセリングや産業医による面談といったフォローアップを定期的に行い、継続的な支援ができるよう様々な施策に取り組んでいます。

2,健康教育セミナー開催
 昨年5月には、婦人科領域専門の医師を講師に招き、『女性の一生を考える』と題して女性ならではのヘルスケアをテーマとしたセミナーを開催しました。子宮頸がんワクチン、子宮頸がん検診・乳がん検診、PMS・月経困難症、ピル、更年期症状といった女性のライフステージにおける様々な健康課題を取り上げ、男性女性に関わらず従業員全員で学びを深めました。また、今年3月には当社の産業医による『事業場におけるメンタルヘルス対策』と題したセミナーも実施し、従業員のニーズも高いストレスケアやメンタルヘルスをテーマとした健康教育も行っています。

3,ウォーキングラリー『+10(プラス・テン)運動!10分、1,000歩からチャレンジしよう!』




 全従業員参加型のウォーキングラリーは当社の健康経営における取り組みのなかでも歴史が長く、2021年度で13年目となるイベントです。歩数達成者への表彰のみならず、昨年度は新たに社長が独自に審査し表彰する「フォトジェニック賞」を設け、ウォーキングに取り組む自らの様子をアピールできる仕組みを作り、参加促進とイベントの活性化を図りました。各賞の表彰は全社朝礼で行われました。

【関連するリンク】
当社コーポレートサイト:
◆森下仁丹健康経営   https://www.jintan.co.jp/corp/health/
◆森下仁丹健康白書2021 https://www.jintan.co.jp/pdf/20211020_kenkouhakusho.pdf


社名:森下仁丹株式会社
代表:代表取締役社長 森下雄司
創業:1893年(明治26年)2月
設立:1936年(昭和11年)11月
主な事業:医薬品、医薬部外品、医療機器ならびに食品等の製造および販売
URL:https://www.jintan.co.jp/

業祖 森下博が「社会への奉仕」を信念とし、1893年の創業来、人々の健康や豊かな暮らしの一助となる製品をご提供して参りました。当時、懐中の総合保健薬(当時は赤大粒仁丹)として開発し、その後は口中清涼剤として親しまれる銀粒の「仁丹」(現在は医薬部外品 販売名:仁丹N)、その製造から着想を得て、独自に開発し事業領域を拡大しつつある「シームレスカプセル技術」と、これまでの生薬研究の蓄積と独自技術の確立・育成を通して、幅広い領域で企業活動を行なっています。
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