教育・資格・人材 医療・医薬・福祉

東京医療保健大学が文部科学省による補助金事業「デジタルと専門分野の掛け合わせによる産業DXをけん引する高度専門人材育成事業(令和3年度補正) 」に採択

学校法人青葉学園
約1.2億円の補助金の交付決定通知を受領


 学校法人 青葉学園が運営する東京医療保健大学(本部:東京都品川区、理事長:田村哲夫、学長:亀山周二、以下本学)は、文部科学省による令和3年度大学改革推進等補助金 『デジタルと専門分野の掛け合わせによる産業DXをけん引する高度専門人材育成事業(令和3年度補正)』(1件当たりの上限1.5億円)において採択されました。
 最終的な交付決定額は約1.2億円となり、昨年の『デジタルを活用した大学・高専教育高度化プラン』(1件当たりの上限1億円)に引き続きDX関連の1億円規模の補助金事業を2年連続で採択を受けたことになります。
 私立大学且つ医療系の大学で、本分野のDX関連の補助金事業を連続で獲得しているのは本学のみであり、同時期に合わせて公募されていた『ウィズコロナ時代の新たな医療に対応できる医療人材養成事業(令和3年度補正)』(【メニュー2A看護】の区分は1件当たりの上限1千万円)においても、全学部(5学部)で5件(約5千万円)採択をされている状況(1大学当たりの採択数は全国一)です。東京医療保健大学がDX関連の補助金事業の獲得に力を入れている成果が実りました。

■デジタルと専門分野の掛け合わせによる産業DXをけん引する高度専門人材育成事業(令和3年度補正)
 本事業は、デジタル社会への環境変化に対応した資質・能力を涵養するため、DX教育設備を活用した教育カリキュラム開発や実験・実習の高度化など、「デジタル×専門分野」の教育を進め、我が国の産業界等のデジタル化・高付加価値化をけん引する高度専門人材育成を加速することを目的としています。大学など99件の申請の中から、39件採択されました。本学は、昨年採択を受けた「デジタルを活用した大学高専教育高度化プラン」に引き続き約1億円規模の補助金を2年続けて獲得したことになります。

※詳しくは、以下、文部科学省のページよりご確認ください。
 文部科学省「デジタルと専門分野の掛け合わせによる産業DXをけん引する高度専門人材育成事業」実施機関
 の決定について  https://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/sankangaku/1413155_00015.htm

<本学の取組>
 本学は、「ヘルスケア産業のイノベーションを加速しwell‐beingに貢献するデジタル人材の育成」を掲げ申請を行いました。世田谷キャンパス(東京都世田谷区)に所在する医療保健学部医療栄養学科及び同学部医療情報学科の教育課程に着目し、学科の特色を生かした取組を申請し採択されました。(別図参照)

【医療栄養学科での取組】
 昨今、デジタル技術の活用が進む栄養指導・栄養教育に着目し、AIや情報端末を活用した対象者への個別的・全人的指導の実践を行う。栄養管理や指導のDXを進めるために、栄養指導・教育科目を中心に、栄養分野にデジタルを適応するスキルと、人とデジタルが調和した栄養管理を行うマインドを醸成する。

【医療情報学科での取組】
 「医療分野に強い情報技術者」育成のカリキュラム(Society4.0相当)も活用しつつ、「AI、IoT、データサイエンス科目」を大幅に補強しSociety5.0のデジタル人材育成にパラダイムシフトする。そのため診療情報、医用画像等のリアルワールドデータ(RWD)処理・分析スキルの向上や、産業界と連携したDXプロセス体験により、デジタル技術と医療産業に応用するデジタルマインドを醸成する。

<医療保健学部医療栄養学科の概要> (入学定員100名 学科長 小西 敏郎)
取得できる資格:管理栄養士、栄養教諭(1種)、食品衛生管理者、食品衛生監視員、フードスペシャリスト等
「医療、福祉・介護、教育の現場で活躍できる栄養のプロを育成する」

<医療保健学部医療情報学科の概要> (入学定員80名 学科長 石原 照夫)
取得できる資格:診療情報管理士、医療情報技師、基本情報技術者、ITパスポート等
「さまざまな分野に貢献できる医療×ITの専門家を育成する」




■東京医療保健大学 世田谷キャンパス(東京都世田谷区)

医療保健学部医療栄養学科及び同医療情報学科の学生が通学するキャンパス
東急世田谷線上町駅より徒歩3分、小田急線豪徳寺駅からは徒歩15分の場所に立地。
世田谷区の中心に位置し、都心に近いのが魅力です。今後、DX関連の補助金を活用し、最新の設備、機器等を整備予定。
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
本コーナーの内容に関するお問い合わせ、または掲載についてのお問い合わせは株式会社 PR TIMES ()までご連絡ください。製品、サービスなどに関するお問い合わせは、それぞれの発表企業・団体にご連絡ください。

関連記事(PRTIMES)