医療・医薬・福祉

腋窩多汗症患者の意識調査に関する論文が日本臨床皮膚科医会雑誌に掲載されました

科研製薬株式会社
-「希望の職種・職業をあきらめた経験がある」との回答が6.6%-

科研製薬株式会社(代表取締役社長:堀内裕之、本社:東京都文京区)は、腋窩多汗症患者を対象に意識調査を皮膚科医師と共同で実施し、その結果が日本臨床皮膚科医会雑誌(発行:日本臨床皮膚科医会)2022年39巻3号に掲載されました*1。


原発性局所多汗症とは国内のガイドライン*2において、「温熱や精神的負荷の有無いかんに関わらず、日常生活に支障をきたす程の大量の発汗を生じる状態」と定義されており、特にワキの下(腋窩)に生じる場合、原発性腋窩多汗症といいます。わが国における原発性腋窩多汗症の有病率は5.75%*3、20人に1人が原発性腋窩多汗症を有するといわれています。

今回の調査は、腋窩多汗症の認知率や疾病負荷、そして治療意欲等を明らかにすることを目的に、腋窩多汗症患者608名を対象にインターネットアンケートを実施しました。主な調査結果は以下のとおりです。





■調査監修医師のコメント
池袋西口ふくろう皮膚科クリニック 院長 藤本智子先生
腋窩多汗症(ワキ汗)はQOLの低下*4や労働生産性(パフォーマンス)が低下*5することが報告されています。本調査で「希望の職種・職業をあきらめた経験がある」と答えた方が6.6%もいたことは驚きを隠せません。患者さんの人生にも深刻な影響を及ぼす腋窩多汗症に対して、医療機関で治療したい方は64.0%と高い反面、まだまだ受診されていない実態があります。医療機関は受診しやすい環境を整えるとともに、患者さんは一人で悩まず、自分自身の生活の質を向上させるために早期に治療を受けることをおすすめします。

愛知医科大学 皮膚科学講座 特任教授 大嶋 雄一郎先生
腋窩多汗症(ワキ汗)に対する対処法として「医療機関を受診した」と回答した方は9.5%に留まっており、ワキ汗を医療機関、特に皮膚科医に診てもらうという文化がまだまだ根付いていないと考えられます。一方で、腋窩多汗症が周囲の理解が「得られていない」、「あまり得られていない」と回答した方が46.2%と、多くの方がストレスを感じていました。最近は医療機関で処方可能な保険適用の塗り薬も登場しており、治療の選択肢が広がっています。患者さんは気軽に医療機関を受診し、悩みを相談して治療を開始して欲しいと思います。


■調査概要:腋窩多汗症の患者意識調査





■腋窩多汗症(ワキ汗)の 疾患啓発プロジェクト「相談しませんか。”ワキ汗”のコト」「#ワキコト」
 腋窩多汗症(ワキ汗)で悩む方が自分らしく安心して生活できる社会をつくるために、科研製薬は疾患啓発プロジェクト「相談しませんか。”ワキ汗”のコト」を進めています。
 具体的には腋窩多汗症(ワキ汗)について広く知られ、悩む方が相談しやすく適切な治療を受けられる環境を目指します。ワキ汗の情報・サポートサイト「ワキ汗治療ナビ」による病院検索及び科研製薬公式YouTubeチャンネルの開設、そして今回の患者意識調査もそのプロジェクトの一環です。
 科研製薬は、ワキ汗に関する新たな情報を提供することで、より多くの患者さんのクオリティ・オブ・ライフの向上に貢献してまいります。






(ワキ汗治療ナビ QRコード)


*1藤本智子、大嶋雄一郎ほか: 腋窩多汗症の患者意識調査:インターネットアンケート調査608人の結果報告. 日臨皮会誌 2022: 39(3): 431-439.
*2日本皮膚科学会ガイドライン:原発性局所多汗症診療ガイドライン2015 年改訂版
*3 Fujimoto T, et al. Epidemiological study and considerations of primary focal hyperhidrosis in Japan: from questionnaire analysis. J Dermatol. 2013; 40: 886–90.
*4 Hamm H, et al. Primary focal hyperhidrosis: disease characteristics and functional impairment. Dermatology 2006; 212: 343-353.
*5 Murota H, et al. Cost-of-illness study for axillary hyperhidrosis in Japan. J Dermatol. 2021; 48:1482-1490. 
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