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コヴィディエンジャパン 大腸用カプセル型内視鏡に関する診療報酬が改定され、飲みこんで検査をする大腸用カプセル型内視鏡「PILLCAM(TM) COLON 2カプセル内視鏡システム」に関する保険適用範囲が拡大

日本メドトロニック株式会社

日本におけるメドトロニックの 3 法人のひとつであるコヴィディエンジャパン株式会社(本社:東京都港区)は、令和2年度診療報酬改定において、2020年4月1日から、大腸疾患の診断に用いられる「PillCam™ COLON 2カプセル内視鏡システム」(大腸用カプセル型内視鏡)について保険適用の範囲が拡大されたことをお知らせします。



令和2年3月5日保医発0305第1号「診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について(通知)」において、大腸内視鏡検査のうちカプセル型内視鏡によるものについては、これまでの算定要件に加えて、大腸内視鏡検査が必要であるが、同通知別添1に挙げる5つの病態・疾患のいずれかに該当し、身体的負担により大腸ファイバースコピーが実施困難であると判断された患者に用いた場合に適用となることが公示されました。

【厚生労働省ホームページ 令和2年度診療報酬改定について】
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000188411_00027.html
第3 関係法令等
【省令、告示】(それらに関連する通知、事務連絡を含む。)
(2)3 診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について(通知)
別添1 医科診療報酬点数表に関する事項(https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/000603981.pdf) D313 大腸内視鏡検査(2)-ウ(P336-337)

今回の大腸カプセルの適用拡大について、日本カプセル内視鏡学会 名誉理事長 東京慈恵会医科大学 田尻久雄先生は、「日本カプセル内視鏡学会(理事長:広島大学 田中信治先生)は、大腸がん検診陽性患者の精密検査受診率を向上させるための保険適用拡大を長期に渡って要望してきました。国内における大腸がんの罹患者数及び死亡数も増えており、消化器がん検診学会の全国集計によると、日本における大腸がん検査の受診率は低く38%程度で、陽性となり精密検査が必要にも関わらず検査を受けていない人が42%もいる状況で、最新がん統計をみても死亡率は男女合わせると肺に次いで2位となっております。特に大腸がん死亡率が1位となっている女性にとって低侵襲なカプセル内視鏡検査が保険診療として受診しやすくなることは今後の医療にとって重要な意味を持つことになるでしょう。」と述べています。

【PillCam COLON 2カプセル内視鏡について】
「PillCam COLON 2 カプセル内視鏡」(CCE)は大腸疾患の検査・診断機器として日本国内では「大腸用カプセル型内視鏡」として2014年1月から保険適用になっています。
CCEには、2つの小型カメラ、バッテリー、LED 光源が装備され、サイズは約12mm×約32mmです。患者がCCE を飲み込むと、腸管内部を筋肉が収縮する蠕動(ぜんどう)運動によって進みながら約10 時間にわたって最高 35 枚/秒の画像が撮影され、患者の体に貼り付けたセンサを経由して肩にかけた記録装置に転送されます。検査後はこの記録装置から専用のコンピュータにデータを転送し、RAPID™ ソフトウェアによってビデオ画像として編集されたデータを専門医師が評価・報告することができます。

【メドトロニックについて】
Medtronic plc( www.medtronic.com )は、アイルランドのダブリンに本社があり、世界中の人々の痛みをやわらげ、健康を回復し、生命を延ばすことを目指した医療技術、サービス、ソリューションを提供するグローバルリーダーです。全世界で9 万人を超える従業員を擁し、約150 ヵ国の医師の方々や病院、そして患者さんに貢献しています。世界中のパートナーの皆様と力を合わせて、さらなる医療の発展に取り組んでいます。

【コヴィディエンジャパン株式会社(Covidien Japan Inc.)について】
日本におけるメドトロニックの 3 法人のひとつであるコヴィディエンジャパン株式会社は、外科手術機器、人工呼吸器をはじめとする多岐にわたる製品ラインアップを揃え、早期の診断、手術時間短縮の実現を目指しています。患者さんの身体により負担の少ない低侵襲手術により合併症を軽減し、患者さんの治療結果の向上につながる効果の高いソリューションを提供できるよう努めています。
Web サイト www.medtronic.co.jp

なお、将来の業績見通しに関わるすべての記述は、メドトロニックが米国証券取引委員会に提出する定期報告書に記載されているようなリスクや不確定要素の影響を受ける場合があります。実際の業績は予想と異なる可能性があります。
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