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いつでもどこでも手軽に食物繊維を補給!「日本調剤の食物繊維ゼリー」を新発売

日本調剤株式会社
 全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社(本社所在地:東京都千代田区丸の内、代表取締役社長:三津原 庸介、以下「日本調剤」)は、日本調剤PB(プライベートブランド)の新商品として、不足しがちな食物繊維を手軽に摂取できる「日本調剤の食物繊維ゼリー」を2022年10月12日より全国の日本調剤の店舗で発売します。また店舗発売に先がけ、本日10月3日よりヘルスケア通販サイト「日本調剤オンラインストア」(https://store.nicho.co.jp/)でも先行販売を開始しました。



  厚生労働省策定の「日本人の食事摂取基準」(2020年版)では、成人の理想的な食物繊維摂取量を24g/日と定めていますが、実際の日本人の摂取量は男性で18.9g/日、女性で17.1g/日となっており※、理想摂取量に届いていません。
 「日本調剤の食物繊維ゼリー」は、不足しがちな食物繊維を手軽においしく補える、スティックタイプのゼリーです。個包装のパウチで持ち運びやすく、間食やデザート替わりにいつでもお召し上がりいただけます。
 1本あたりの食物繊維は5.7g、さらに乳酸菌を60億個配合!ダブルの成分で、すっきりとした毎日をサポートします。
 また、おいしく食べやすい野菜フルーツ風味に仕上げ、大人から子どもまでご家族皆さまで毎日無理なく続けていただけます。

 日本調剤では、地域社会に貢献する医療サービス提供企業として、皆さまの健康管理をサポートする商品・サービス開発に取り組んでまいります。

※国民健康・栄養調査(令和元年)より、男女各20歳以上の中央値

■「日本調剤の食物繊維ゼリー」 3つの特長
 1.すっきりとした毎日をサポート!食物繊維5.7g&乳酸菌60億個配合
 普段の食事だけでは不足しがちな食物繊維をおいしく補うことができます。また、乳酸菌も60億個配合し、ダブルの成分で、すっきりとした毎日をサポートします。
2.いつでもどこでも手軽に!持ち運びしやすい個包装のスティック型ゼリー


 スティックゼリーが1本ずつ個包装されているため、盛り付け不要・持ち運び自由!手を汚さず、いつでもどこでも手軽にお召し上がりいただけます。
★冷やすとよりおいしくお召し上がりいただけます。


◀パッケージの上部を切り取ると、スタンドとしても使用可能。小腹がすいた時の間食に、食物繊維が不足しがちな外食時のおともに、いつでもサッと取り出してお召し上がりいただけます。
3.おいしく続けられる野菜フルーツ風味
 子どもから大人まで、ご家族でもおいしくお召し上がりいただける「野菜フルーツ風味」です。またアレルゲンフリー(特定原材料7品目)の設計で、より幅広い方にお召し上がりいただけます。


【商品概要】
商品名:日本調剤の食物繊維ゼリー20本
発売日:2022年10月12日(水) ※日本調剤オンラインストアでは10月3日(月)より先行販売
内容量:360g(18g×20本)
希望小売価格:1,296円(税込)

【栄養成分表示 1本(18g)あたり)】
エネルギー 16.2kcal
たんぱく質 0g
脂質 0g
炭水化物 6.9g
-糖質 1.2g
-食物繊維 5.7g
食塩相当量 0.06g
カリウム 1.4mg
リン 0mg

乳酸菌(殺菌) 60億個

■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ


日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。
https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/


【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/
日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。

【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/
1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。

【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】
日本調剤株式会社 広報部 広報担当
TEL:03-6810-0826 FAX:03-3201-1510
E-Mail:pr-info@nicho.co.jp
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