パソコン 医療・医薬・福祉

パソコンや複合機のレンタルが医療現場の支援に。ビジネス機器レンタルを手掛けるサイラットの売上寄付先に決定

認定NPO法人ジャパンハート
特定非営利活動法人ジャパンハート(東京都台東区 理事長:吉岡春菜)は、株式会社サイラット(東京都中央区 代表取締役:高橋政偉)が展開するビジネス機器レンタル事業「ZEROCRER」の売上をはじめとした同社の年間収益の一部を、寄付として受領することとなりました。



今回の取り組みは、ジャパンハートが取り組む途上国での無償治療や、国内でのがんと向き合う子どもたちの外出支援活動などにサイラットが賛同したことで決定しました。


サイラットのレンタルサービス「 ZEROCRER」において、パソコンや複合機、プロジェクターなどのビジネス機器のレンタルを申し込むと、それらの利用料を含めた同社の年間売上の1%がジャパンハートに寄付される仕組みとなっています。なお、同サービスでは、レンタル期間終了後に、当該機器をそのまま導入することも可能です。
受領した寄付は、国内外の医療に換え、一人でも多くの命と心を救うために活用されます。

ジャパンハートが取り組む、医療や福祉、教育などの多岐にわたる活動は、SDGsの目標達成にもつながっています。企業・団体とのお互いの特長を活かした協働によって、ともに「目の前のひとりの生まれてきて良かったを、日本の医療から」届けることを目指しています。
企業・団体との協働により達成を目指すことができるSDGs項目や事例集(CSRページ):https://www.japanheart.org/donate/csr/


【特定非営利活動法人ジャパンハート(認定NPO)】https://www.japanheart.org/


「医療の届かないところに医療を届ける」を理念に、国内外で無償の医療活動を行う認定NPO法人。1995年に小児外科医・吉岡秀人が単身ミャンマーで活動を開始して以来、現在はカンボジアやラオスなど東南アジア諸国で、小児がん手術などの高度医療を含む治療を年間約25,000件実施しています。HIV孤児など恵まれない子どもたちに、教育機会を提供する児童養育施設も運営。国内では、小児がん患者家族の外出に医療者が同行するプロジェクトや、離島・僻地への医療者派遣、災害被災地への緊急救援事業をおこなっています。新型コロナウイルス感染症対策として、2022年11月時点で全国200カ所以上のクラスター現場に医療チームのべ約480名を派遣したほか、全国700以上の医療・福祉機関へ200万枚のマスク等物資寄付、全国600以上の福祉施設への感染予防指導等を継続しています。国際連合UNIATF Award 2020を日本から唯一受賞。第5回ジャパンSDGsアワードでSDGs推進副本部長(外務大臣)賞受賞。吉岡秀人は第69回菊池寛賞受賞。
■寄付金の控除について 認定NPO法人であるジャパンハートへのご寄付は、寄付金控除などの税制優遇の対象となり、 確定申告を行うことで税金が還付されます。詳細につきましては、右記URLをご確認ください。https://www.japanheart.org/donate/receipt/
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
本コーナーの内容に関するお問い合わせ、または掲載についてのお問い合わせは株式会社 PR TIMES ()までご連絡ください。製品、サービスなどに関するお問い合わせは、それぞれの発表企業・団体にご連絡ください。

関連記事(PRTIMES)