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GMO医技研:医療機関の待合室の「3密」を解消 医療特化型予約管理システム「メディカル革命 byGMO」WEB予約や呼出し機能などを2021年4月30日まで無償提供

GMOインターネットグループ

2020年5月7日
報道関係各位

GMO医療予約技術研究所株式会社
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医療機関の待合室の「3密」を解消
医療特化型予約管理システム「メディカル革命 byGMO」
WEB予約や呼出し機能などを2021年4月30日まで無償提供
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 GMOインターネットグループのGMOイプシロン株式会社の連結会社であるGMO医療予約技術研究所株式会社(代表取締役:熊野 なおゆき 以下、GMO医技研)は、医療特化型予約管理システム「メディカル革命 byGMO(以下、メディカル革命)」において、本日2020年5月7日(木)より新型コロナウイルスの感染防止対策のための「新型コロナウイルス対策専用プラン」を無償で提供開始いたします。
 本プランは、オンラインでの診察予約や、診察順が近づくと知らせてくれる機能などを備えた予約管理システムを医療機関が構築・運用できるもので、2021年4月30日(金)までの期間無償でお使いいただける限定プランです(※1)。
 GMO医技研は、これにより医療機関の待合室における患者の「3密(密閉・密集・密接)」の回避を促し、患者・医療従事者双方の新型コロナウイルス感染リスクを低減できればと考えています。

(※1)本プランは2021年1月31日(日)をお申し込み締め切り日とし、お申し込みから2021年4月30日(金)までのご利用が無償となります。なお、2021年2月1日(月)~2021年3月31日(水)期間は、お申し込みの翌月から3か月間無償でご提供します。


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【背景と概要】
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 新型コロナウイルスが世界的に猛威を振るう中、感染拡大の要因のひとつとなっているクラスター(集団)の発生を防ぐため、日本政府は「3密(密閉・密集・密接)」を避けるよう人々に呼び掛けています。
 そのような中、厚生労働省は、院内での集団感染や医療従事者への感染リスクを低減させるための時限的・特例的な措置として、2020年4月13日から初診でのオンライン診療を解禁しました。これを受けて、医療現場ではオンライン診療を開始する医療機関が増えてきています。しかし、「急に体制を整えることが難しい」「物理的な処置や医院の器具を使った検査や処置を必要とするため、オンライン診療に対応できない」といった理由で対面の診療しかできない医療機関においては、患者が多く集まる待合室での「3密」を解消し、安心して来院・受診できる体制を整えることが求められています。
 そこでGMO医技研は、医療機関における新型コロナウイルスの感染防止対策を支援するべく、医療機関向け予約管理システム「メディカル革命」において、WEB予約や診察の呼出し機能などの4機能・サービスを「新型コロナウイルス対策専用プラン」として、本日より期間限定で無償提供することといたしました。


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【「新型コロナウイルス対策専用プラン」について】
(URL:https://medical-reserve.co.jp/freemiumplan
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 「新型コロナウイルス対策専用プラン」では、GMO医技研が提供する医療特化型予約管理システム「メディカル革命」の4機能・サービスを期間限定で無償提供します。
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■プラン名    :新型コロナウイルス対策専用プラン

■ご利用料金   :無償(2021年4月30日(金)まで。以降はご利用料金が発生します。)

■お申し込み期間 :2020年5月7日(木)~2021年1月31日(日)

■対象      :医療機関

■機能一覧(※2):
 「WEB予約機能」
  WEBサイトで24時間いつでも予約登録・変更・キャンセルすることができる機能です。
 「呼出し機能」
  診察の順番が近づいた患者へ、メールやアプリを通じて待合室への呼び出しができる機能です。
 「おまとめ診察券 byGMO」
  専用アプリ「おまとめ診察券」との連携により、予約登録・変更・キャンセル、来院時の受付、
  支払いをスマホ1つでスムーズに行えるようになります(※3)。
 「クレジット決済連携」
  診療後の支払いをクレジットカードで決済できるサービスと連携する機能です(※4)。

■特徴      :
 ・患者は事前に予約した時間に病院に行き、診察順が近づくとメール・アプリ経由で呼び出しの
  連絡が届くので、その呼出しを受けてから、待合室に入室することができます。これにより、
  待合室で発生する「3密」を回避することができます。
 ・来院時の受付や支払いをスマホ1つで行うことができます。スマホでの支払いは、クレジット
  カードでの決済が可能です。診察券や現金の受け渡しといった場面をなくすことで、モノを
  介しての感染の防止対策になります。
 ・通常の「メディカル革命」導入では、訪問にて課題のヒアリングを行い、各医療機関に最適化
  した後に実装する流れとなりますが、本プランではお申し込みから設定までをすべてオンライン
  で行うことで、感染リスクのある対面での対応を省いています(※5)。
 ・医療機関側で設定を行えるよう、手順やよくあるご質問をWEBサイトにてご案内いたします。
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(※2)表内記載の機能・サービス以外のご利用を希望される場合は、通常の「メディカル革命」のご契約が必要になります。
(※3)本プランでは、問診機能の設問は変更できません。
(※4)決済サービスの導入には、GMOイプシロン株式会社との契約が必要となります。また、別途決済手数料等がかかります。
(※5)設定は各医療機関にてご対応いただきます。


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【「メディカル革命 byGMO」について】(URL:https://medical-reserve.co.jp/
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 医療特化型予約管理システム「メディカル革命」は、医療機関の予約受付業務のシステム化・効率化が図れるサービスです。2016年の提供開始以来、東京都内を中心に多くの医療機関に導入されており、予約受付業務が約60%削減(※6)した医療機関もあります。オプションサービスが充実しているため、医療機関の必要に応じてカスタマイズすることが可能です。これにより、『予約・問診票記入・受付・決済』等一連の作業のシステム化による医療現場の業務効率向上と、患者の利便性向上が実現できます。

(※6)自社調べ(2020年5月7日時点)。


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【GMO医療予約技術研究所株式会社について】
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 GMO医技研は、医療特化型予約管理システム「メディカル革命 byGMO」、歯科向け予約管理システム「Dentry byGMO」の開発および販売を通じて、「医院の予約管理の効率化」「医院の経営改善」「集患のサポート」の実現を目指しています。
 さらに、近年ではAIやロボットの研究開発にも取り組んでおり、「深層学習によるキャンセル率の予測」「人型ロボットによる医院受付の自動化」などを実現しています。
 今後もGMO医技研は、医療機関・患者双方の利便性を向上するべく、医療機関の経営に欠かせないプラットフォームとなることを目指してまいります。


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【関連URL】
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・「メディカル革命」お問い合わせフォーム
 URL: https://inquiry.sys.reserve.ne.jp/db_iejbnon/lp/iekbnoo/
・「おまとめ診察券 byGMO」URL: https://medical-reserve.co.jp/products/omatomessk/


以上


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【サービスに関するお問い合わせ先】
●GMO医療予約技術研究所株式会社
 「新型コロナウイルス対策専用プラン」担当
 E-mail:press@medical-reserve.co.jp
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【報道関係お問い合わせ先】
●GMOペイメントゲートウェイ株式会社
 企業価値創造戦略 統括本部 広報・UX部
 E-mail:pr@gmo-pg.com
 ※GMOイプシロン株式会社は、GMOペイメントゲートウェイ株式会社の連結会社です。

●GMOインターネット株式会社
 グループコミュニケーション部 広報担当 石井
 TEL:03-5456-2695 E-mail:pr@gmo.jp
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【GMO医療予約技術研究所株式会社】(URL:https://medical-reserve.co.jp/
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会社名  GMO医療予約技術研究所株式会社
所在地  東京都渋谷区道玄坂1丁目14番6号 ヒューマックス渋谷ビル7F
代表者  代表取締役 熊野 なおゆき
事業内容 ■医療予約システム(医科・歯科)
     ■ロボット・AIの開発・運営
     ■予約システムのOEM提供
     ■予約システムプラットフォームの提供
     ■他業種予約システムの提供
      (英会話スクール予約、料理教室スクール予約、鍼灸予約システムなど)
資本金  1億34百万円
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【GMOイプシロン株式会社】(URL:https://www.epsilon.jp/
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会社名  GMOイプシロン株式会社
所在地  東京都渋谷区道玄坂1丁目14番6号 ヒューマックス渋谷ビル7F
代表者  代表取締役社長 田口 一成
事業内容 ■オンライン販売の決済代行、代金回収代行及びそれらに付帯する業務
資本金  1億3百万円
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【GMOインターネット株式会社】(URL:https://www.gmo.jp/
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会社名  GMOインターネット株式会社 (東証第一部 証券コード:9449)
所在地  東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者  代表取締役会長兼社長・グループ代表 熊谷 正寿
事業内容 ■インターネットインフラ事業
     ■インターネット広告・メディア事業
     ■インターネット金融事業
     ■仮想通貨事業
資本金  50億円
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