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メディロム、循環器専門医の山本匡医師が顧問に就任

株式会社メディロム
世界初*充電不要 活動量計「MOTHER Bracelet」の医療機器認証を目指す

株式会社メディロム(本社:東京都港区、代表取締役:江口 康二、米国Nasdaq上場 NASDAQ: MRM 以下「当社」)は、循環器専門医であり、博士(工学)の山本匡 医師を顧問に迎えましたことをお知らせいたします。世界初*充電不要の活動量計「MOTHER Bracelet」の医療機器認証に向けたプロジェクトチームを発足させ、医療機器認証取得に向けて取り組んでいきます。 臨床経験のみならず、ヘルスケア分野での豊富な経験と知識をお持ちの山本先生を顧問に迎えることで、拡大するヘルスケア市場、特に介護・療養型病院でのさらなるMOTHER Bracelet の導入を目指します。


当社が改良を進めている「MOTHER Bracelet」は、心拍数や活動量、睡眠指標から24時間分のヘルスケアデータを取得できるデバイスです。また、2016年より運営しているヘルスケアアプリ「Lav」では、コーチングによるユーザーの体重減少を記録しています。MOTHER事業とLav事業を通じ、医療機器認証を取得するためのノウハウを蓄積してきました。今後、当社のヘルスケアノウハウを結集し、山本医師の指導のもと、臨床研究計画に基づき、クラスII医療機器の認証取得に向けた臨床試験を開始します。

■ 医療における課題
日本では、少子高齢化に伴い医療・福祉を必要とする人口が急増する一方で、人材需要が急増し、一人当たりの仕事量が多く、大きな負担となっており、日常業務を効率的かつ適切に行うためのDXが課題となっています。
また、令和元年度の医療費総額約3兆5227億円(1兆295億円)のうち、生活習慣病10疾患の医療費は約4422億円**であり、年々上昇傾向にあります。

■ MOTHER Bracelet 医療機器認証取得による可能性
24時間充電不要の活動量計「MOTHER Bracelet 」の医療機器認証を取得することで、療養型病院を中心に「MOTHER Bracelet」の大規模導入を加速していきたいと考えています。「MOTHER Bracelet」を活用した集中管理システムおよび見守りシステムの導入により、病院における働き方改革をサポートしていきます。
また、疾患別ガイドラインに基づいた運動療法・食事療法(アプリケーション)を組み合わせることで、肥満や糖尿病などの生活習慣病の予防にも貢献してまいります。

■山本匡 医師略歴

山本匡医師
山本匡 医師
医師(循環器専門医)博士(工学)
株式会社メディロム・医療機器認証プロジェクトチーム顧問
北海道大学医学部卒業後20年間の臨床経験があり、生活習慣病や突然死予防と予測を主たる専門とした。2014年に早稲田大学先進理工学において博士(工学)を修得し、生体デバイスから機械学習まで精通しヘルスケア事業を行っている。

■MOTHER Bracelet™とは


「MOTHER Bracelet」は、世界初*となる24時間365日充電不要の活動量計です。米国シリコンバレー発の最先端技術を搭載することで体温と外気の温度差で電力を生み出します。充電不要のため、充電時のダウンタイム(データが取得できない時間)が発生しません。歩数・睡眠量・消費カロリー・心拍数・体表温 = ヘルスケアの基本となる5つのデータがこれ1つで記録可能です。

■株式会社メディロムについて



メディロムは健康管理サービスを目的とした「Re.Ra.Ku(R)︎」を中心に、全国313店舗(2022年10月末現在)のリラクゼーションスタジオを展開しています。2015年よりヘルステックビジネスに参入し、ヘルスケアアプリ「Lav(R)︎」を利用した「特定保健指導」や体質改善プログラムを実施しております。また、2020年にはデバイス事業に参入し、充電不要で稼働する活動量計「MOTHER Bracelet™」を開発。応援購入サイト「Makuake」で5610万円という記録的な調達を行うなど、ユーザーからの期待を集めています。現在、製品化・サービスインに向けて開発作業を進めております。今後は、創業以来蓄積した生活習慣データを基にしたデータ解析事業へも事業領域を拡げてまいります。
URL : https://medirom.co.jp/
◼️会社概要
社名    :株式会社メディロム(英文名 MEDIROM Healthcare Technologies Inc.)
上場市場  :NASDAQ
ティッカー(米国証券コード):MRM (Nasdaq CM)
本社所在地 : 東京都港区台場2-3-1 トレードピアお台場16F
代表    : 代表取締役 江口 康二
設立    : 2000年7月
資本金   : 25億5927万円(準備金含む、J G A A P基準)
事業内容  : スタジオ運営事業/フランチャイズ事業/ヘルステック事業/デバイス事業

※*WPO、PATENTSCOPE、科学技術センター、J-GLOBAL、J-PlatPatなどにより、ゼーベック効果を利用した充電不要の活動量計に該当する知的財産を確認(2021年7月3日 ESP総研調べ)
※**「令和元年(2019)度生活習慣関連疾患医療費に関する調査」健康保険組合連合会 参照
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