医療・医薬・福祉

非専門医と専門医を繋ぐDtoD遠隔診断支援サービスはどのように活用されているのか

株式会社エクスメディオ
エクスメディオ学術レポート「最近の皮膚科コンサルト機能利用動向まとめ」~非専門領域の診断は全科共通の悩み。病院勤務の医師でも院内コンサルトに困る状況はある~

株式会社エクスメディオ(東京都千代田区:代表取締役 物部真一郎、以下エクスメディオ)では、臨床の疑問にフォーカスし、オンライン上で医師同士が日々ディスカッションを行う「ヒポクラ × マイナビ」を提供していますが、現役の整形外科医でもあるCMO(Chief Medical Officer)の竹村昌敏を中心として、学会発表や学会誌、医学誌等への寄稿、講演などの活動も積極的に行っております。 エクスメディオは、主に「遠隔医療」「医療×IT」に関するエビデンスに基づいた正確で最新の情報を提供することで、臨床現場に立つ医師の理解を深め、遠隔医療が適切な形で効果的に使われる社会を作っていきたいと考えております。


 現在では全科の医師が参加する臨床互助ツールとなった「ヒポクラ × マイナビ」は、2015年にひとりの臨床医が自身の患者の皮膚科疾患に苦慮したことを発端に、オンライン上で皮膚科専門医に患者の症状について相談ができる診断支援サービス「ヒフミル君」(現在の皮膚科コンサルト)としてサービスを開始しました。
 今回は、この皮膚科コンサルトについて、実際にヒポクラ × マイナビのユーザー医師はどのように利用しているのか、遠隔医療学会遠隔診療モデル研究分科会委員も務めるCMO竹村が、2019年4月1日~2020年3月31日の利用データを元に、傾向をまとめましたのでご報告いたします。

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■利用者属性


利用者(医師ユーザー)のボリュームゾーンは医師免許取得後10~19年目(30~40代)の医師であるが、50~59年目(70代以上)からも利用されており、高齢になってもデジタルディバイスを使いこなす医師は存在していることが分かる。







所属施設はGP(診療所)とHP(病院)でほぼ半数ずつであるが、わずかにHP勤務の医師の利用割合が高い。院内コンサルトができない環境下での使用が多いのではないだろうか。







診療科は厚生労働省が発表している「診療科名(主たる)別にみた医師数」の統計データとほぼ同じ分布となっており、人数としては内科が多いが使用する診療科の偏りはあまりないようだ。





■相談疾患の割合


ユーザー医師から相談された症例に対し専門医からアドバイスした疾患名は腫瘍の割合が高いようだ。やはり腫瘍等に関しては、皮膚科専門医以外の医師には診断に困ることが多いのだろう。2009年に日本皮膚科学会理事会が発表した「本邦における皮膚科受診患者の多施設横断四季別全国調査」とは疾患の構成に違いがあり、皮膚科の医師が日常診療する疾患と、非専門医のユーザー医師が直面する困難には乖離があるようだ。






「ヒポクラ × マイナビ」のコンサルトでは、専門医がアドバイスを返信する際に下記4段階の疾患の重み付け(impact revel)をしているが、レベルが「L」であることは少ない。



E:緊急(すぐに皮膚科への紹介が必要)H:深刻 M:処置・様子見 L:軽微・疾患ではない ( X:エラー)


■まとめ
「ヒポクラ × マイナビ」における皮膚科コンサルトはサービス開始から5年が経過し、今では多くの医師ユーザーに使用していただき、臨床上で頼れるサービスになっているのではないかと自負している。今回改めて利用状況を整理してみると、多くの非専門医が皮膚科疾患の対応に苦慮し、そのアドバイスをD to Dの遠隔サービスに求めていることがよくわかった。特に現在の様な新型コロナウイルスの流行下では患者の移動自体がリスクとなる可能性もあり、日本の医療において、存在意義があるサービスではないだろうか。

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竹村 昌敏(たけむら まさとし)


エクスメディオ CMO/整形外科医(東京医科歯科大学)
2014年のエクスメディオ設立時から参画。2013年から日本における遠隔診療についての研究を始め、遠隔医療学会等で発表を続け、2016年から遠隔医療学会遠隔診療モデル研究分科会委員を務める。医学誌での遠隔医療関連の執筆も多い。整形外科医として外来、手術等に現在も従事を続けている。
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