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全国の1~3歳の子どもを持つ母親(20~47歳)1,500人に調査 母親と子どもの排便に関する実態調査結果

森下仁丹株式会社
母親の5割以上※が、子どもの便秘が気になりだした時期が「0歳」と回答!※子どもが便秘状態と答えた母親 568人中 

 森下仁丹株式会社(本社:大阪市中央区、代表取締役社長:駒村純一)は、特定非営利活動法人日本トイレ研究所が、全国の1~3歳の子どもを持つ母親(20~47歳)1,500名を対象に実施した「母親と子どもの排便に関する実態調査」に協賛いたしました。  子どもの頃の生活習慣は、その後に大きく影響すると言われています。しかし、子育てや健康の考え方は日々変化し、 最新の正しい情報を取捨選択することは難しくなってきています。なかでも、「食」に比べて「排便」に関する情報は不足しているのが実態です。そこで、日本トイレ研究所は、子どもの排便とそれにかかわる情報入手方法の実態を把握することを目的に、アンケート調査を実施しました。当社は、本アンケートの結果から、長年にわたるビフィズス菌の研究をさらに深化できればと考えています。


<調査概要>
 ・調査目的: 母親と子どもの排便実態を把握する
 ・調査対象: 1~3歳の子どもを持つ母親(20~47歳)
 ・調査地域: 全国
 ・調査方法: インターネットリサーチ
 ・調査時期: 2018年11月5日(月)~11月9日(金)
 ・有効回答数:1,500サンプル
       ※1 「子どもが便秘だと思う」「子どもが便秘だと思わない」各750サンプル
       ※2 子どもが1歳・2歳・3歳 各500サンプル
       ※3 子どもの男女比1:1
 ・実施主体: 特定非営利活動法人日本トイレ研究所
 ・協 賛: 森下仁丹株式会社

【結果サマリー】 ※一部抜粋 (調査結果詳細は、下記URLよりダウンロードください。)
https://prtimes.jp/a/?f=d35073-23-pdf-1.pdf


■全国の1~3歳の子どもを持つ母親(20~47歳)の回答結果 (N = 1,500人)

 〇子どもの便秘症状が気になりだした時期は「0歳」が53.5%※1。
  内訳は「6カ月未満」が23.3%、「6カ月以上1歳未満」が30.2%。

 〇離乳食開始時期は「6カ月」が37.6%。「1歳1カ月以上」が19.9%。

 〇子どもが便秘状態※2の場合、排便頻度は「3日に1回」以下が47.0%。
  子どもが便秘状態ではない※3場合、「3日に1回」以下が5.1%。

 〇子どもが便秘状態※2の場合、排便のために摂取・服用しているもので、最も
  多いのは「ヨーグルト」で74.8%、次いで「牛乳」が53.7%。

  ※1 子どもが便秘状態と答えた568人中
  ※2 ,3 『小児慢性機能性便秘症診療ガイドライン』掲載のRomeIII診断基準において、チェック項目の該当数が2項目以上は便秘基準を満たすため、「便秘状態」とした。チェック項目の該当数が1項目以下は便秘基準に満たないため、「便秘状態ではない」とした。






◆早い段階からの便秘ケアが必要
便秘状態と考えられる子どもに関して、便秘症状が気になりだした時期を質問したところ、「0歳」が53.5%、次いで「1歳」が21.4%、「2歳」が14.9%、「3歳」が4.7%という結果になりました。「0歳」の内訳は「6カ月未満」が23.3%で、
「6カ月以上1歳未満」が30.2%となりました。
この結果から、便秘のケアはかなり早い段階から必要といえます。1歳以上に関しては、離乳食から幼児食への移行が生活リズムの変化に大きく関係するため、子どもの成長を見守りつつ、適切なタイミングでのケアをはじめることが大切です。なお、便秘症状が気になりだした時期と離乳食を開始した時期の関係性については、相関性は低いことが分かりました。一方、便秘の有無にかかわらず、離乳食を開始した時期が「1歳1か月以上」と回答した割合が、全体の2割程度あることから、離乳食開始時期が遅めになっていることも分かりました。
母親の排便に関する情報源は、病院や保健所のような専門機関よりも、家族や友人に頼る傾向がありました。
子どもの排便状況を改善していくには、排便に関する正しい情報を発信すること、保護者がその情報を得やすい環境を整えることが必須と考えます。日本トイレ研究所では、子どもの排便に関する正しい情報およびケアが得やすい環境を作るために、今後も提案や活動を展開したいと考えています。
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