美容・健康 ネットサービス・アプリ

GYYM(ジーム)サービス再開のお知らせ

GYYM株式会社
オンラインフィットネスの都度利用も可能に。Instagram「GYYMAGA」を始動。

個別の入会金や月会費等の固定費用を支払うことなく、様々なフィットネス施設の予約・利用が可能な「1 TICKET FITNESS(ワン・チケット・フィットネス=都度利用制度)」を展開するGYYM(ジーム)株式会社(代表取締役:加川 洋平/橋本 龍也、三菱地所100%子会社)は、新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言の解除、及び各自治体の休業要請解除に従い、6月6日(土)よりサービスを再開いたします。 また、自宅でオンラインフィットネスを受講する新しい生活様式の定着が進みつつある中、GYYMの新機能として、提携施設が提供するオンラインフィットネスの検索・予約・決済機能を追加しました。これにより、様々なジム・スタジオが提供するオンラインフィットネスの都度利用が可能となり、実店舗・オンラインフィットネスの相互利用を実現します。


「GYYM」新機能 オンラインフィットネス


さらに、フィットネスをより身近に感じてもらうため、InstagramのGYYMアカウントにおいて、6月4日(木)よりインスタマガジン「GYYMAGA」を始動しました。「GYYMAGA」では、ミレニアル世代の女性をペルソナとして、フィットネスに関する情報を中心に、食事法や美容法、ランニング情報等、「明日から使える知識」を発信し、新しいことを始める「きっかけ」をつくる雑誌風記事コンテンツとしていきます。
インスタマガジン「GYYMAGA」イメージ


インスタマガジン「GYYMAGA」イメージ
インスタマガジン「GYYMAGA」イメージ
本サービスは、日々忙しく過ごす大人が、手軽で自由に運動に取り組める環境を提供すべく開始されました。サービスの再開にあたっては、提携施設における感染リスクを抑える安全衛生対策、ソーシャルディスタンスを保つための利用人数制限の取り組み等について確認の上、運用を進めて参ります。
尚、本年1月27日よりプレローンチとしてサービスを展開しており、正式なサービス展開は6月以降を予定しております。




GYYMサービスの特徴

ジム・スタジオの施設運営者とユーザーとを繋ぐITプラットフォームを構築。「集客・収益性を高めたい」ジム等と、「自分にあったジム等を探したい」「月会費を無駄にすることなくジムを利用したい(=都度利用したい)」ユーザーのニーズをマッチング。

【ユーザー側メリット】
・ユーザーは、GYYMで「ジム等の検索」「予約」「決済」「都度利用」が可能。予約情報は、GYYMが予めジム等に共有するため、施設での入会手続き等は原則、一切不要。
・GYYMが提携するジム・フィットネスの中から、好きな時に自由に選んで利用可能。


「GYYM」利用フローイメージ図
【施設運営者側メリット】
・GYYMに施設情報や提供しているフィットネスプログラム情報を掲載し、新たなユーザー層(主にライトユーザー)へリーチすることが可能。
・施設利用料金・プログラム参加料金をダイナミック・プライシングで値付けすることで、稼働率向上や収益最大化を実現。
・施設運営者は、ユーザーの利用料金の一部を送客手数料としてGYYMに支払うビジネスモデルで、施設運営者による固定費支払いは一切不要。
・オンラインフィットネスを提供する場合、「予約」「決済」システムを自ら開発することなく、GYYMを用いて手軽に運営開始可能。動画配信はZOOM等のWEB会議システムを利用。



【2020年6月5日時点のGYYM提携施設、及び開始予定】


GYYM提携施設一覧
※6月6日にGYYMで再開しない施設も、6月中旬以降、順次再開を予定。


三菱地所グループの顧客ストックへのアプローチ

・丸の内エリアの就業者約28万人をターゲットに、丸の内エリアに設置されている「デジタルサイネージ」等を活用した広告・認知訴求。テナント企業への法人サービスの提供も視野に入れる。
・三菱地所のレジデンスクラブ会員(※)約60万世帯をターゲットに、会報誌等での利用促進、付帯サービスの導入を予定。
・三菱地所グループの商業施設・ホテル・空港来場者数を合わせた年間約2億人の顧客接点を生かした、販促活動、インバウンド顧客に向けたサービス提供も視野に入れる。
※三菱地所のレジデンスクラブ: 三菱地所グループの住宅関連サービス情報を網羅的に提供する、顧客向け会員組織。(https://www.resiclub.com/


GYYM株式会社 概要



企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
本コーナーの内容に関するお問い合わせ、または掲載についてのお問い合わせは株式会社 PR TIMES ()までご連絡ください。製品、サービスなどに関するお問い合わせは、それぞれの発表企業・団体にご連絡ください。

関連記事(PRTIMES)