医療・医薬・福祉

楽天メディカル、米国癌学会(AACR)にてイルミノックス(TM)プラットフォームにおけるがん細胞壊死の誘発および免疫活性化に関する前臨床試験結果を発表

楽天メディカルジャパン株式会社
イルミノックス(TM)プラットフォームとよばれる、特定の細胞に選択的に光感受性物質を運び、光を照射することによって細胞を壊死させる治療技術基盤の開発を進める楽天メディカル社(本社:米国 カリフォルニア州 サンマテオ、会長兼最高経営責任者:三木谷 浩史)は、米国癌学会(American Association for Cancer Research / 以下AACR)のオンラインによる年次学術集会(#AACR20)で2つの前臨床試験の結果を発表しました。今回の発表では、楽天メディカルのイルミノックス (TM) プラットフォームという技術基盤の作用機序と、さらにこの技術がどのようにがん細胞壊死を誘発し、獲得免疫を活性化させるかについて説明しています。


AACRで発表された2つのポスターは以下の通りです。

1:「抗体とIRDye(R) 700DXの複合体の薬剤を用いた光免疫療法の作用機序:細胞膜破壊と細胞壊死における一重項酸素の役割」(Abstract 480)
(原題:“Molecular mechanism of action of photoimmunotherapy with antibody-IR700 dye conjugates: Role of singlet oxygen in cell membrane disruption and necrotic cell death.”)

発表者:楽天メディカル社 ロジェ・ヘイム

概要:本前臨床実験を通して、楽天メディカル社が開発するイルミノックス™プラットフォームの作用機序について報告しています。これらのデータは、イルミノックス™プラットフォームの技術基盤を基に開発した抗体とIRDye(R) 700DXの複合体の薬剤を用いた治療が細胞膜を破壊しがん細胞の壊死を誘発する、独自の生物・物理学的プロセスを示しています。


2:「マウス実験における、獲得免疫反応およびワクチン効果*を誘導する光免疫療法抗がん作用」(Abstract 949)
(原題:“Anticancer activity by photoimmunotherapy is driven by adaptive immune responses and induces vaccinal effects in mice.”)

発表者:楽天メディカル社 C. ダニエル・デ・マガリャエス・フィリオ

概要:本発表では、以前に報告した(Hsu M, et al. AACR 2019)、光免疫療法ががん細胞の壊死を誘発し、がん細胞に対する免疫反応を惹起することを裏付けました。本試験において、光免疫療法で治療したがん細胞をマウスに移植したところ、新たな移植がん細胞を拒絶しました。これは、光免疫療法が免疫原性細胞死を誘発し、ホストマウスの免疫反応を活性化することでがん細胞の生着を防ぐことを示唆しています。
*ワクチン効果:死んだがん細胞を注射した後、生きたがん細胞を注射して移植しても生着しないことが示唆されたため、ワクチンのような効果として表現しています。

楽天メディカル社のチーフ・サイエンティフィック・オフィサー(CSO)であるミゲル・ガルシア・グズマン博士は、次のように述べています。「抗体とIRDye(R) 700DXの複合体の薬剤により標的化された細胞の急速な細胞膜の破壊を起こすことで、がん細胞の壊死と、さらに免疫原性細胞死を誘発するイルミノックス™プラットフォームの作用機序の発表ができたことを大変嬉しく思います。この作用機序が示す通り、イルミノックス™の技術が、長期の免疫記憶によるがん細胞特異的な自然免疫及び、獲得免疫の活性化によって、免疫正常マウスによる抗腫瘍効果を誘発することを示しました」


楽天メディカルについて
楽天メディカル社(本社:米国カリフォルニア州 サンマテオ)は、イルミノックス™と呼ばれる新しい治療技術プラットフォームを基に、特定の細胞に対し選択性に優れた治療の開発を進めるグローバルバイオテクノロジー企業です。イルミノックス™を基に開発された治療の前臨床試験では、標的細胞の速やか、かつ選択的な壊死をもたらすデータが示されています。なお、本治療は規制当局により承認されておりません。楽天メディカル社は、がんを克服するというミッションを掲げ、がん患者さんがより良い生活を送れる社会の実現を目指しています。米国本社に加え、日本、ドイツ、オランダ、台湾と、世界5カ国に6拠点を構えています。楽天メディカルジャパン株式会社は、楽天メディカルの日本法人です。詳しくは、https://rakuten-med.jp/ をご覧ください。

ASP-1929(一般名:セツキシマブ サロタロカンナトリウムについて)
楽天メディカル社は、2013年以来、独占的ライセンスを有する光免疫療法より開発された技術基盤であるイルミノックス™を基に、新たながん治療を開発しています。イルミノックス™を基に開発された最初の開発品であるASP-1929は、抗体であるセツキシマブに光感受性物質のIRDye(R) 700DX が結合した抗体色素複合体です。ASP-1929は、頭頸部がん、食道がん、肺がん、結腸がん、すい臓がんなど様々な種類の固形がんに発現する上皮成長因子受容体(EGFR)に結合します。ASP-1929はがん細胞と結合後、非熱性赤色光(690 nm)を専用のレーザ機器を用いて照射することにより局所的に励起されます。ASP-1929は、厚生労働省から先駆け審査指定制度の対象品目として指定されています。また米国食品医薬品局からファストトラックに指定され、現在再発頭頸部がんの国際第III相臨床試験を実施しています。楽天メディカル社は、他剤との併用治療及び他のがん種の臨床試験を進めています。ASP-1929は未承認薬であり、実際に治療を受けることはまだ出来ません。

イルミノックス™について
イルミノックス™プラットフォームは、治療技術基盤の名称であり、米国国立がん研究所の小林久隆先生らが開発したがん光免疫療法が基となっています。現在、楽天メディカル社はこのイルミノックス™プラットフォームを、医薬品、医療機器、医療技術、その他周辺技術を総合的に利用した技術基盤として開発を進めています。イルミノックス™プラットフォームとは、光感受性物質と標的認識物質から組成される医薬品の投与によって光感受性物質を標的細胞表面に選択的に運び、標的細胞に結合した光感受性物質へ、医療機器を用いて非熱性の光を照射することで、光感受性物質を励起(活性化)させ、生物・物理学的プロセスの誘導のもと、標的の細胞膜を破壊し、標的細胞の速やか、かつ選択的な壊死をもたらす技術基盤です。これらに関しては、イルミノックス™を基に開発された治療の前臨床試験データによって示されています。イルミノックス™プラットフォームを用いて開発された治療は、標的細胞の免疫原性細胞死及び/または、周辺微小環境における免疫抑制状態の排除によって、局所及び全身の自然免疫や獲得免疫を活性化すると考えられています。なお、イルミノックス™によって開発された治療は規制当局により承認されておりません。

フォワード・ルッキング・ステートメント(将来予想に関する記述)
このプレスリリースに含まれる表現は、1995年米国民事証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)セーフ・ハーバー条項にある将来の見通しに関する声明に相当します。同声明は、様々なリスクや不確定要素、仮定を含むため、楽天メディカル社の事業計画及び結果は、本声明で想定された結果や公開された予想と異なる場合があります。「将来の見通し」に関する声明では、ASP-1929を含む当社製品に関連するサービスの商業化、その他の規制、販売承認の取り組みに関する情報を含みます。製品の販売承認や商業的成功は、達成されない場合もあります。将来の見通しに関する表明は、潜在的な利益、ASP-1929の有効性と安全性、薬事申請状況を示します。このような声明では、「予期する」、「信じる」、「希望する」、「推定する」、「見通す」、「期待する」、「意図する」、「可能性のある」、「場合がある」、「提案する」、「計画する」、「戦略を立てる」、「するであろう」、「する」などの表現が使われ、いずれも現在の当社の信念に基づいて用いられます。さらに、このプレスリリースでは治験データに関する意見を述べる上で、「重要な」、「注目すべき」、「異常な」というような表現が使用されます。継続的である治験研究は、様々なリスクや不確定要素を含み、特にASP-1929製造段階での問題、安全性に関わる有害事象の発生、治療効果が見込めない状況など、合理的なもの、不合理的なものを含め様々なリスク、不確定要素に左右されることがあります。そのため、規制当局による承認やASP-1929の商業化の不確定要素を含め、実際の結果が公開された情報と異なる場合があります。当社は、準拠法で義務付けられた範囲を除き、新しい情報が得られたかどうか、将来何らかの展開または出来事が生じたかどうか、仮定に変化が見られたかどうか、将来予想に関する記述に影響する要因に変化があったかどうか、もしくはその他の理由の如何によらず、将来予想に関する本記述あるいは、他の記述を公式に改定する義務を負いません。当社が1つ以上の将来予想に関する記述を改定する場合も、その改定が、あるいはその他の将来予想に関する記述が、さらに改定されると推論すべきではありません。
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