医療・医薬・福祉

【介護職員向けの医療教育「Dスタ」】茨城県初導入となった介護事業所で職員の医療知識習得の機会を創出!~導入経緯や効果について施設からのコメントを頂きました~

ドクターメイト
 介護施設向けに、ケアの質向上と施設運営の持続可能性を高めるDX支援サービスを提供するドクターメイト株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役医師:青柳直樹、以下「ドクターメイト」)は、茨城県の(有)紫陽花ケアサポート日立(法人住所:茨城県日立市鹿島町1-11-12 、理事長:堀内 前)との間で利用契約を締結し、2022年12月1日から、「グループホームあじさい」で、介護職員向けの医療教育サービス「DM-study(以下より略名:Dスタ)」の利用を開始しております。  今回の導入にあたり、専務取締役小室さまから導入背景や導入後の効果、今後の期待についてコメントを頂きました。



Dスタを導入いただいた法人・施設様について



(有)紫陽花ケアサポート日立
グループホームあじさい
〒317-0063 
茨城県日立市若葉町3-12-12
居室数:全18室 (全室完全個室制)
施設HP:http://care-net.biz/08/ajisai1947/index.html



グループホームあじさい の専務取締役小室様からのコメント


 Dスタの導入前は、職員教育を年間で3,4回集合で実施していました。勉強会を行ったとしても、本当に身についているかどうかは判断ができませんでした。また、医療的な知識も身につける必要があるのですが、体系的な教育はできておらず、月に4回程度往診の先生がきていただく際に、質問をする形での知識習得になっていました。質問や実際の往診に立ち会う職員も限られており、職員全体が医療知識を習得できる環境ではありませんでした。看護師が常駐していないこともあり、医療的な判断が必要な際には全て私が対応していたため、管理者としての仕事に集中し切ることもできていませんでした。

 導入後は、デジタル機器に不安を覚えている方でもスマホで操作できるので安心ですし、ちょっと不安だったケアが動画の知識を得ることで、職員同士がそのことについて話をするなど、職員同士のコミュニケーションに繋がっています。
 加えて、以前からは往診先に現場から連絡することもできたのですが、自信がなかったため、全て私に連絡が入っていましたが、職員の知識が増えてきたことや習得した知識を使っていきたいということもあり、徐々に私への相談連絡は減りました。受診も以前は私が全て付き添っていましたが、今は職員もいく機会が増えてきました。

 このまま全職員が知識を持ち、自信を持ち、チャレンジする前は相談してもらいながら、ご利用者様のケアがより良くなるチャレンジが増えてくることを期待しています。

ドクターメイトからのコメント


代表取締役医師 青柳直樹


 茨城県で初めての介護職員向け医療教育サービス「Dスタ」の導入となりました。ドクターメイトの得意とする医療介護教育コンテンツで介護施設の医療知識の向上、介護職員の教育、サービス品質の向上などを通じて、ケアを提供する人と提供される方の両方が不安や負担なく、生活ができる世界を実現していきます。
 私たちドクターメイトは、これからもより充実したコンテンツとサポートを提供してまいります。茨城県の皆様とともに、より良い介護の未来を創り上げるために邁進してまいります。


介護職員向け医療教育サービス「Dスタ」について


Dスタは、介護施設に寄り添い、医療サービス導入施設700以上、累計30,000件以上の医療相談の実績をもとにできました。介護職員がケアの質を高めるために必要な知識の習得支援をサポートするEラーニングサービスです。おかげさまで2022年12月サービス開始以来、5月時点で2000アカウント突破しました。

サービスURL:https://dm-study.doctormate.co.jp/

サービス紹介動画 URL:https://youtu.be/jPEWWqeeyKE


ドクターメイト株式会社について


ドクターメイト株式会社は、オンラインでの日中医療相談と、夜間オンコール代行(TM)を組み合わせた「24時間医療対応サービス」を介護施設(特養、老健、介護付有料老人ホーム、認知症型グループホーム等)スタッフ専用のサービスとして提供しています。

2017年12月の創業から導入施設も増え、現在は国内43都道府県、700を超える介護施設に導入がされています。2022年12月には医師・看護師・元介護職員の経験を活かした、介護職向け医療教育サービス「Dスタ(DM-study)」を新たにリリースしました。
ドクターメイトは、2023年2月7日に内閣府主催「地方創生SDGs国際フォーラム2023」にて、地方創生SDGs官民連携優良事例 優良事例に選定されました。

また、スタートアップと政府・自治体との連携促進に向けて、経済産業省が制作した「行政との連携実績のあるスタートアップ100選」に掲載されました。


リリースに関するお問い合わせやご取材は、下記までお問い合わせください



ドクターメイト株式会社
広報責任者:叶 兼稔(Kanetoshi Kano)
〒103-0004 東京都中央区東日本橋三丁目7番19号東日本橋ロータリービル9階
Tel:03-6822-5055
メールアドレス:k-kano@doctormate.co.jp
問合せフォーム:https://doctormate.co.jp/inquiry
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
本コーナーの内容に関するお問い合わせ、または掲載についてのお問い合わせは株式会社 PR TIMES ()までご連絡ください。製品、サービスなどに関するお問い合わせは、それぞれの発表企業・団体にご連絡ください。

関連記事(PRTIMES)