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エーザイ認知症プラットフォームポータルサイト「Easiit(イージット)」脳の健康度「ブレインパフォーマンス(通称:ブレパ)」の維持向上に役立つコンテンツをリリース

エーザイ株式会社 ディメンシア トータルインクルーシブエコシステム事業部
働き盛りからシニアまで幅広い世代で脳の健康を気遣う新しい習慣を提唱

エーザイ株式会社ディメンシア トータルインクルーシブエコシステム事業部(東京都、以下エーザイ)は、このたび、エーザイが新たに提唱する脳の健康度「ブレインパフォーマンス(通称:ブレパ)」の概念およびその維持向上に向けた生活習慣を啓発するためのコンテンツ「ブレインパフォーマンス 脳を知る・維持向上のコツ」を、エーザイ認知症プラットフォームポータルサイト「Easiit(イージット)ポータル」においてリリースしました。(URL:https://www.easiit.com/brainperformance)




体の健康については、健康診断での検査値の管理や食事・運動・睡眠など生活習慣の改善など、健康状態の把握や病気の予防、早期発見に向けた積極的な取り組みがなされてきました。一方、脳の健康については、管理するための指標も一般化されておらず、これまであまり意識されてきませんでした。また、脳の健康が「認知機能」という言葉で表現されることにより、専門的・医学的なイメージが先行し、幅広い世代が自分の問題として捉えづらいという側面もありました。しかし、近年の様々な研究において、脳の健康を意識して生活習慣を改善することにより、脳の機能の衰えを軽減し、健康な状態を保つことができることが示唆されています。脳の健康を保ちベストパフォーマンスを引き出すことは働き盛りの世代にとっても重要なテーマであり、脳の健康を意識することに早すぎるということはありません。

エーザイは、ユーザーの歩数・食事・睡眠・体重の記録をもとに独自のスコアリングを行いブレパに良い習慣作りを支援するブレインパフォーマンスアプリ「Easiitアプリ」を提供しています。また、ブレパをセルフチェックできるデジタルツール「のうKNOWTM」(非医療機器)を現在自治体や企業等の法人向けに発売しており、今後、「Easiitアプリ」とのデータ連携や個人ユーザー向けの展開も予定しています。このたびリリースしたコンテンツ「ブレインパフォーマンス 脳を知る・維持向上のコツ」は、ブレパの基礎知識について分かりやすく解説するとともに、ブレパを維持向上するための生活習慣改善などの情報を提供することを目的としています。これらの複合的なアプローチにより、「ブレパを“測る、意識する、ケアする”」新しい習慣を、働き盛りからシニアまで幅広い世代の方々に対して提唱していきます。

エーザイは中期経営計画「EWAY2025」において、「Medico Societal Innovator(薬とソリューションで社会を変える企業)」をめざし、神経領域とがん領域に集中したイノベーション創出の取り組みを進めています。特に認知症領域においては、エーザイが有する独自データセット等を活用したエーザイ認知症プラットフォーム「Easiit」を基盤として、様々な企業や団体等と連携し、新たな便益をお届けする「認知症エコシステム」の構築をめざしています。エーザイは、働き盛りの方を中心に幅広い世代の方にブレパという新しい概念についてお伝えし、脳の健康を気遣う新たな習慣を啓発することによって、認知症エコシステムによるSocial Innovationに貢献してまいります。

以上


参考資料

1.のうKNOWについて

のうKNOWは、ブレパをセルフチェックするためのデジタルツール(非医療機器)です。PCやタブレット端末を用いた簡便なトランプテスト(約15分で実施可能)によって、脳の反応速度、注意力、視覚学習および記憶力を評価する4つのテストを行い、ブレパを定量的に測定します。結果画面には、ブレパを定量化した指標(「ブレインパフォーマンスインデックス(BPI)」)と、生活習慣においてブレパを維持するためのアドバイスが表示されます。現在、自治体や企業等の法人向けに販売しており、個人向けバージョンは準備中です。

2.エーザイのめざす認知症エコシステム事業について

エーザイは、認知症治療薬の開発・販売から得た経験等を活かし、参加者の健康・生活データを解析し、脳の健康にかかわるアドバイスの提供を可能とするエーザイ認知症プラットフォームEasiitの確立を進めています。将来的には、日常生活領域と医療領域にまたがる、デジタル・プラットフォームにすることを企図しています。

このプラットフォームEasiitを基盤に、医療機関、診断薬開発企業、研究機関やバイオベンチャーに加え、民間保険、金融、フィットネスクラブ、自動車メーカー、小売業、介護施設などと連携して、新たな便益をお届けする認知症エコシステムの構築をめざしています。
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