出版・アート・カルチャー スポーツ・アウトドア

運動こそが脳トレだ!ベストセラー『脳を鍛えるには運動しかない!』が増刷により紙版・電子版合わせて14万部突破! 為末大さんによるレコメンド動画も配信!書店での大規模展開も。

株式会社NHK出版
コロナ禍で再び注目を集めたロングセラーにしてベストセラーの、さらなる展開にご期待ください。








運動はキライ。いままで誰に何を言われても、犬の散歩以外したことがなかった自分が、この本を読み終わった瞬間「明日から少し走るか…」という気になった。すさまじい説得力!




コロナ禍で在宅勤務が続いていたとき、この本と出会い、朝のウォーキングを始めました。頭がスッキリして前向き思考になってきた実感があります。




本書を読んですぐに週6日運動するようになった。脳を最高の状態に保つためにどうすればいいのか分かったから。


この2020年、運動不足や健康維持への注目が高まる中、科学的な裏付けに基づいた「運動することの心身への好影響」を説いた本書『脳を鍛えるには運動しかない!』は売り上げを伸ばし続けています。2009年の発行より積み重ねた増刷は38版となり、9月末をもって紙版・電子版累計14万部を突破いたしました。上はそんな中で寄せられた読者の感想です。

多くのトレーナーや著名人によるSNSでの発信の反響により、ますます売り上げを伸ばす本書ですが、この度愛読者代表として「走る哲学者」為末大さんにその魅力を語っていただく動画を制作いたしました(10月20日公開)。読書家として知られ、トップアスリート向けの動画チャンネル「為末大学」(https://www.youtube.com/c/TamesueAcademy)学長でもある為末さんのコメントは必見です。




また、気温も下がり運動への興味が高まりはじめたこの10月からは、運動不足になりがちなビジネスパーソンの必読書として、丸善ジュンク堂書店などの大型書店にて、大規模展開を行っています。「ついダラダラと過ごしてしまう」「通勤がなく、体重が増えた」「在宅の仕事で集中できない」といった方には特におすすめの本書を、書店にてぜひお手に取りください。


【本書の概要】
精神科の医師として多くの患者の治療にあたってきた著者のジョン J.レイティ氏は、人々が身体を動かさなくなっていることと、運動不足の生活が脳にもたらす悪影響に危機感を抱き、「運動が脳のはたらきに及ぼす効果を知れば、多くの人が救われる」という信念をもとに、本書を刊行しました。

本書では運動を何よりも「脳の機能を整えるもの」として捉えています。運動で脳を鍛えることが、心身を健やかに保つため、また仕事で能力を発揮するための出発点なのです。その観点からレイティ氏は「運動をさせた子どもは成績が上がる」「運動することでストレスやうつを抑えられる」「運動で5歳児のIQと言語能力には大きな差が出る」「運動を週2回以上続ければ認知症になる確率が半分になる」といった事実と、脳の鍛え方を解説していきます。

例えばアメリカ・イリノイ州のとある学区では、朝の授業の前に「0時間体育」の試みを始めたところ、参加する生徒の成績が上がりました。しかも、0時間目の直後に受けた1時間目の教科にとくに顕著な効果が現れたのです。その理由は──やはり「運動と脳」の関係にありました。

運動すると気分がスッキリすることは誰でも知っています。しかし、なぜそうなるのかわかっている人はほとんどいません。本書は「運動と脳」の関係に神経科学の視点から初めてしっかりとメスを入れ、運動するとなぜ学習能力が上がるのか──のみならず、ストレス、不安、うつ、ADHD、依存症、ホルモン変化、加齢といった人間の生活・人生全般に影響を及ぼすのか、運動がいかに脳を鍛え、頭の働きを取り戻し、気持ちを上げるかを解き明かします。

海外では著者の方法により、アルコール依存症になりかけた主婦、不安障害に苦しんだ管理職、うつと薬物依存で自殺未遂をした若者など、多くの人々が救われました。


■商品情報

書名:脳を鍛えるには運動しかない! 最新科学でわかった脳細胞の増やし方
出版社:NHK出版
発売日:2009年3月25日
定価:本体2,100円+税
判型:四六判
ページ数:352ページ
ISBN: 978-4-14-081353-9
URL:https://www.nhk-book.co.jp/detail/000000813532009.html
(amazon) https://www.amazon.co.jp/dp/4140813539
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
本コーナーの内容に関するお問い合わせ、または掲載についてのお問い合わせは株式会社 PR TIMES ()までご連絡ください。製品、サービスなどに関するお問い合わせは、それぞれの発表企業・団体にご連絡ください。

関連記事(PRTIMES)