「会社員の8割以上はストレスで疲弊している」衝撃の実態と、大企業・中小企業の職場内メンタルヘルス対策の最新状況をリサーチ【2024年版】
一般社団法人 徳志会
事業所におけるメンタルヘルス対策に関する調査
一般社団法人徳志会(所在地:東京都品川区、代表理事:河口雅弘)は、心療内科・精神科クリニックである新宿よりそいメタルクリニック(新宿駅東口徒歩3分)と横浜よりそいメタルクリニック(横浜駅西口徒歩2分)を運営し皆様のメンタルヘルスをサポートしております。今回は事業所におけるメンタルヘルス対策に関するアンケートを実施しましたので、その結果を紹介いたします。
■80%以上の労働者が働くうえで強いストレスを感じている
厚生労働省が行った職場におけるメンタルヘルス対策に関する調査によると「仕事において強いストレスを感じる」と答えた労働者の割合は80%以上であり、多くの労働者は働くうえで何かしらのストレスを抱えていることが報告されています。
労働者のストレスは単に個人の性格や考えが起因となるだけでなく職場の労働時間や人間関係、ハラスメントが要因となっているケースがほとんどです。そのため、メンタルヘルスの問題を単に個人の問題として捉えるだけではなく会社としてメンタルヘルス対策に取り組むことが大切といえます。
一般社団法人徳志会では事業所におけるメンタルヘルス対策の現状を調査するために100の企業を対象にアンケート調査を実施しました。
【調査概要】
■過去1年間に休職・退職した労働者がいる事業所は14%
事業所に対して過去1年以内にメンタルヘルスの問題が原因で会社を休職・退職した労働者がいるかアンケートをとった結果「休職者がいた」「退職者がいた」「どちらもいた」と回答した事業所は14%にのぼることがわかりました。
およそ7社に1社は過去1年以内に休職・退職した労働者がいることがわかります。
■小規模の事業所ほどメンタルヘルス対策が進んでいない
現在、会社でメンタルヘルス対策を行っているか調査したところ「あまり対策をしていない」「対策をしていない」と回答した事業所の割合は約3割にのぼりました。
また、メンタルヘルス対策が進んでいないと答えた事業所の事業規模を確認したところ以下の通りとなりました。
小規模の事業所ほど会社でのメンタルヘルス対策はあまり進んでいないことがわかります。
■96%の事業所はメンタルヘルスケア対策は大切であると認識
職場におけるメンタルヘルス対策の重要性について調査しました。その結果「とても重要だと思う」「重要だと思う」と答えた事業所は全体の96%であり、ほとんどの事業所はメンタルヘルス対策の重要性を理解していることがわかりました。
■メンタルヘルス対策が進まない理由は「取り組み方がわからない」「専門スタッフがいない」
多くの事業所がメンタルヘルス対策を重要と考えている中で、メンタルヘルス対策が進んでいない事業所がある理由を調査しました。
その結果、メンタルヘルス対策は重要であることは理解しているものの「取り組み方がわからない」「専門スタッフがいない」ことが理由であると答えた事業所が8割を超えていました。
■調査まとめ
今回は、事業所におけるメンタルヘルスケア対策の取り組みに関するアンケート調査を行いました。アンケートの結果から小規模事業所ほど職場でのメンタルヘルス対策があまり進んでいないことが明らかとなりました。
また、多くの事業所がメンタルヘルス対策の重要性を理解しているものの、各事業所でメンタルヘルス対策が進んでいないのは「そもそも取り組み方がわからない」「専門スタッフがいない」などが理由であることがわかりました。
政府や自治体は各事業所に対して「ストレスチェック制度」などの対策を義務化させるだけでなく、そもそもの取り組み方に関する案内を進めていく必要があることがわかりました。
■メンタルヘルス不調を感じる時は心療内科・精神科クリニックへの相談を
職場での強いストレスや悩みを我慢しているとうつ病などの精神疾患を発症するリスクが高まります。
そのため、ストレスや悩みの相談相手がいない場合や職場のメンタルヘルス対策が不十分な場合は、よりそいメンタルクリニックに相談してください。
カウンセリングを通して心の状態を観察し、きめ細やかなメンタルヘルスのサポートを提供させていただきます。
■リクルート情報
業績拡大に伴い、新しい仲間(医師、看護師、臨床心理士、医療事務)の求人を強化しています。当院では、採用面談に際して院内見学会を実施しております。
まずは、以下の当会求人ページより院内見学会に参加して当クリニックの雰囲気や医療体制をご確認ください。
当会求人ページ
https://ashitano.clinic/recruit/
■法人情報
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
事業所におけるメンタルヘルス対策に関する調査
一般社団法人徳志会(所在地:東京都品川区、代表理事:河口雅弘)は、心療内科・精神科クリニックである新宿よりそいメタルクリニック(新宿駅東口徒歩3分)と横浜よりそいメタルクリニック(横浜駅西口徒歩2分)を運営し皆様のメンタルヘルスをサポートしております。今回は事業所におけるメンタルヘルス対策に関するアンケートを実施しましたので、その結果を紹介いたします。
■80%以上の労働者が働くうえで強いストレスを感じている
厚生労働省が行った職場におけるメンタルヘルス対策に関する調査によると「仕事において強いストレスを感じる」と答えた労働者の割合は80%以上であり、多くの労働者は働くうえで何かしらのストレスを抱えていることが報告されています。
労働者のストレスは単に個人の性格や考えが起因となるだけでなく職場の労働時間や人間関係、ハラスメントが要因となっているケースがほとんどです。そのため、メンタルヘルスの問題を単に個人の問題として捉えるだけではなく会社としてメンタルヘルス対策に取り組むことが大切といえます。
一般社団法人徳志会では事業所におけるメンタルヘルス対策の現状を調査するために100の企業を対象にアンケート調査を実施しました。
【調査概要】
■過去1年間に休職・退職した労働者がいる事業所は14%
事業所に対して過去1年以内にメンタルヘルスの問題が原因で会社を休職・退職した労働者がいるかアンケートをとった結果「休職者がいた」「退職者がいた」「どちらもいた」と回答した事業所は14%にのぼることがわかりました。
およそ7社に1社は過去1年以内に休職・退職した労働者がいることがわかります。
■小規模の事業所ほどメンタルヘルス対策が進んでいない
現在、会社でメンタルヘルス対策を行っているか調査したところ「あまり対策をしていない」「対策をしていない」と回答した事業所の割合は約3割にのぼりました。
また、メンタルヘルス対策が進んでいないと答えた事業所の事業規模を確認したところ以下の通りとなりました。
小規模の事業所ほど会社でのメンタルヘルス対策はあまり進んでいないことがわかります。
■96%の事業所はメンタルヘルスケア対策は大切であると認識
職場におけるメンタルヘルス対策の重要性について調査しました。その結果「とても重要だと思う」「重要だと思う」と答えた事業所は全体の96%であり、ほとんどの事業所はメンタルヘルス対策の重要性を理解していることがわかりました。
■メンタルヘルス対策が進まない理由は「取り組み方がわからない」「専門スタッフがいない」
多くの事業所がメンタルヘルス対策を重要と考えている中で、メンタルヘルス対策が進んでいない事業所がある理由を調査しました。
その結果、メンタルヘルス対策は重要であることは理解しているものの「取り組み方がわからない」「専門スタッフがいない」ことが理由であると答えた事業所が8割を超えていました。
■調査まとめ
今回は、事業所におけるメンタルヘルスケア対策の取り組みに関するアンケート調査を行いました。アンケートの結果から小規模事業所ほど職場でのメンタルヘルス対策があまり進んでいないことが明らかとなりました。
また、多くの事業所がメンタルヘルス対策の重要性を理解しているものの、各事業所でメンタルヘルス対策が進んでいないのは「そもそも取り組み方がわからない」「専門スタッフがいない」などが理由であることがわかりました。
政府や自治体は各事業所に対して「ストレスチェック制度」などの対策を義務化させるだけでなく、そもそもの取り組み方に関する案内を進めていく必要があることがわかりました。
■メンタルヘルス不調を感じる時は心療内科・精神科クリニックへの相談を
職場での強いストレスや悩みを我慢しているとうつ病などの精神疾患を発症するリスクが高まります。
そのため、ストレスや悩みの相談相手がいない場合や職場のメンタルヘルス対策が不十分な場合は、よりそいメンタルクリニックに相談してください。
カウンセリングを通して心の状態を観察し、きめ細やかなメンタルヘルスのサポートを提供させていただきます。
■リクルート情報
業績拡大に伴い、新しい仲間(医師、看護師、臨床心理士、医療事務)の求人を強化しています。当院では、採用面談に際して院内見学会を実施しております。
まずは、以下の当会求人ページより院内見学会に参加して当クリニックの雰囲気や医療体制をご確認ください。
当会求人ページ
https://ashitano.clinic/recruit/
■法人情報
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
(2024/10/28 10:27)
- データ提供
本コーナーの内容に関するお問い合わせ、または掲載についてのお問い合わせは株式会社 PR TIMES ()までご連絡ください。製品、サービスなどに関するお問い合わせは、それぞれの発表企業・団体にご連絡ください。