美容・健康 その他

回線がパンク!ラッセルのマインドフルネス研修、経済産業省の勉強会で昨年最大の視聴を記録。

ラッセル・マインドフルネス・エンターテインメント・ジャパン株式会社

昨年12月23日、ラッセル・マインドフルネス・エンターテインメント・ジャパン株式会社(東京都渋谷区、代表取締役社長:大西茂久、以下ラッセル)は経済産業省様のご依頼を受け、同省本省および日本各地の経済産業局の職員様を対象とする研修「米国大手企業の過半数が導入する『マインドフルネス瞑想』とは、いったい何なのか?」を実施いたしました。本研修には同省のビデオ会議システムの上限を超える参加者様が接続して回線がパンクするほどのご注目をいただき、「今年の省内勉強会企画で間違いなく最大の視聴」(大臣官房ご担当者様)となりました。

経済産業省様では「マインドフルネスなどの実践支援」を令和元年度から「健康経営度調査」(※1)の加点項目に設定し、マインドフルネスを通じた健康経営の実現を促進されています。このような政策もあり、350名を超える職員様から研修のお申し込みをいただきました。「国民全体の奉仕者として公共の利益のために勤務しなければならない」(※2)という重責を担う国家公務員の皆様は、ある調査によればメンタル不調による休職率が民間の3倍になるとも言われています(※3)。このような現状も、マインドフルネスへの高いご関心につながりました。

弊社はマインドフルネスの効果をひとりでも多くの方にお伝えすることを企業使命としており、民間企業様のみならず非営利団体様にもマインドフルネス研修をご提供しています。ご予算やお時間など、非営利団体様向けに調整した各種プログラムもご用意しておりますので、ご興味ある団体様はどうぞお気軽にお問い合わせください。また、健康経営の観点からマインドフルネスの導入にご興味のある企業様からのお問い合わせもお待ちしております。大手メーカー様、大手総合商社様、大手外資系企業様を含む弊社プログラムの導入実績をご紹介いたします。

※1: 健康経営度調査とは、法人の健康経営の取組状況と経年での変化を分析することを目的として実施している調査で、「健康経営銘柄」の選定および「健康経営優良法人(大規模法人部門)」の認定にも使用されています。(https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/kenkoukeieido-chousa.html
※2: 国家公務員法
※3: 2018年3月22日付Business Insider記事「官僚のメンタル休職者は民間の3倍。国会対応、政治家の理不尽に翻弄される」

■会社概要(ラッセル・マインドフルネス・エンターテインメント・ジャパン株式会社)
大西茂久、千葉龍平、吉田真太、の3名で創業。メンタリング瞑想アプリRussellMEや、メディテーションチェア、企業向けセミナー(日本マイクロソフト株式会社様、パナソニック株式会社様、内閣官房・内閣府様勉強会など)、世界初のメディテーションポッド(R)をオープンシード社と独占契約して日本で展開するなど、バックグラウンドにあるエンターテインメントとマインドフルネスを掛け合わせ、マインドフルネスの概念をより身近で楽しめるものとして提供していきます。

【メンタリング瞑想アプリRussellME(ラッセルミー )】
専門家による医学的見地に基づいた瞑想プログラムをレベル別、シチュエーション別に提供する他、小室哲哉氏、大沢伸一氏による楽曲提供でも話題のアプリ。Google Playベストオブ2020「隠れた名作部門」賞を受賞したほか、ラッセルが取り扱うメディテーションチェアと共に、2020年度グッドデザイン賞を受賞しました。
App Store:https://apple.co/362Yoxf
Google Play:https://bit.ly/2zLhXxH
※300円/月(初月無料)

会社名:ラッセル・マインドフルネス・エンターテインメント・ジャパン株式会社
所在地:〒150-0041 東京都渋谷区神南1-6-5
代表者:大西 茂久
設立:2018年10月17日
ホームページ:https://www.russellme.com/
YouTube:https://www.youtube.com/channel/UCFJIrf4ILntM7fe3tu4Rapg
Facebook:https://www.facebook.com/RussellMeJapan/
Instagram:https://www.instagram.com/russellme_official/

お問い合わせ:info@russellme.com(担当・吉田)
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
本コーナーの内容に関するお問い合わせ、または掲載についてのお問い合わせは株式会社 PR TIMES ()までご連絡ください。製品、サービスなどに関するお問い合わせは、それぞれの発表企業・団体にご連絡ください。

関連記事(PRTIMES)