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産後1年間を通じて産後うつのリスクに注意が必要

株式会社Kids Public
-第395回東京産科婦人科学会例会で1600件の解析結果を発表-

この度、株式会社Kids Public(所在地:東京都千代田区 代表/小児科医:橋本直也)は、2020年12月に行われた第395回東京産科婦人科学会例会において学術発表を行いました(発表者:産婦人科医 重見大介)。同社が運営する、スマートフォンから産婦人科医、小児科医、助産師に相談ができる遠隔健康医療相談サービス「産婦人科オンライン」「小児科オンライン」において、オンラインによる産後うつスクリーニング評価の結果をまとめた発表です。株式会社Kids Publicは医療・医学への貢献を目指した学術発表に力を入れて活動を続けて参ります。


●産後うつは7~10人に1人の頻度で起こりうる
産後の女性に心身の危険をもたらす「産後うつ」は、およそ7~10人に1人の頻度で起こると報告されています*。産後うつは産後3ヶ月以内に発症しやすいと言われていますが、産後1年間のいつでも起こる可能性があります。そして、産後うつは自殺とも強く関連していますので、「精神的不安・負担を抱えている女性を早期に発見する」ことが悪化の予防に重要となります。
リスクの高い女性の早期発見には、スクリーニング検査として「エジンバラ産後うつ病質問票(EPDS)」が最も利用されていますが、産後1ヶ月以降は病院を受診する機会がなく、なかなか実施しにくい現状がありました。

* Tokumitsu K, et al. Prevalence of perinatal depression among Japanese women: a meta-analysis. Ann Gen Psychiatry. 2020;19:41.

●産後1年間を通じて、スクリーニング調査で陽性となった女性は30%以上だった
株式会社Kids Publicでは、産後一年以内の女性に対してオンラインでのEPDSを実施しています。2020年2~6月に回答があった1,639件を解析すると、EPDS合計点が9点以上のハイリスク者は574件(35%)あり、産後0-2、3-5、6-11ヶ月の時期で区切るといずれも30%以上という結果でした。これは、産後1年間を通じて産後うつのリスクを持つ女性が少なくなく、長期的なスクリーニングとフォローアップの必要性があることを示唆しています。
 EPDS合計9点以上だった回答件数

●2割の女性が「自傷念慮あり」と回答
同様に1,639件を解析すると、自傷念慮あり(EPDS第10項目1点以上)という回答結果は358件(22%)あり、産後0-2、3-5、6-11ヶ月でそれぞれ79件(24%)、186件(19%)、93件(27%)と、産後半年以降で最も多い結果になりました。全体の2割で「自身を傷つけるかもしれない」という考えが頭に浮かび、産後半年以降になってもその割合は減少しないどころか増える傾向にあり、やはり産後の長期的なタッチポイントの維持とスクリーニングの重要性が示唆されました。

●オンライン医療相談が産後うつハイリスク者の早期発見や予防に貢献しうる
今回の結果では、産後1ヶ月健診以後も産後うつや自傷念慮のハイリスク者が少なくないということがわかりました。産後健診終了後は産婦人科へ受診する機会がほとんどなくなり、お子さんの健康状態につい気を取られやすいため、ご自身の心身の状態をないがしろにしてしまう傾向があります。対面でのスクリーニングを病院受診以外の機会で実施することは難しいため、産後の継続的かつ長期的なスクリーニングツールとして、オンラインでのEPDSが有用であると考えられました。
*なお、本発表内容は同学会誌に原著論文として掲載予定です。


●補足:スマホで相談「産婦人科オンライン」「小児科オンライン」とは



産婦人科オンライン、小児科オンラインは夕方~夜間にスマホから直接、産婦人科医、小児科医、または助産師に相談ができるサービスです。現在、157名の産婦人科医、小児科医、助産師が在籍しています。育児相談から受診の必要性のアドバイスまで幅広く対応します。必ず専門家が回答する点が最大の特徴です。
産後うつスクリーニングの結果、精神的負担の心配があると思われた場合には、ご家族や行政サービスの協力を仰ぎ、必要性に応じて精神科や心療内科の受診を勧めるなどのアフターケアを提供しています。
※本サービスは遠隔健康医療相談サービスであり、医療行為ではありません。診断や薬の処方はできません。

●本件に関するお問い合わせ先
株式会社Kids Public 広報室
所在地:東京都千代田区神田小川町1−8−14 神田新宮嶋ビル4階
TEL:03-4405-9862 E-Mail:contact@syounika.jp
設立日:2015年12月28日 代表者:代表取締役社長 橋本 直也(小児科医)
事業内容:「子育てにおいて誰も孤立しない社会の実現」を理念として、インターネットを通じて子どもの健康や子育てに寄り添う。遠隔健康医療相談サービス「産婦人科オンライン」(https://obstetrics.jp)「小児科オンライン」(https://syounika.jp/ )及び医療メディア「産婦人科オンラインジャーナル」(https://journal.obstetrics.jp/)「小児科オンラインジャーナル」(https://journal.syounika.jp/)を提供。
「産婦人科オンライン」「小児科オンライン」は自治体や企業など約50の法人と契約しており、住民サービスや福利厚生としてサービスを提供しています。
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