医療・医薬・福祉

メドトロニック 新しい働き方「FIND YOUR OWN WORK STYLE」に向けて社内制度を改定

日本メドトロニック株式会社
―従業員それぞれのワークライフスタイルに応じて最も効率的・効果的な働き方へ 国内のどこからでも、フレキシブルな時間に就業可能に―

メドトロニックの日本法人3社(日本メドトロニック株式会社、メドトロニックソファモアダネック株式会社、コヴィディエンジャパン株式会社 本社:東京都港区 以下、メドトロニック)は、「FIND YOUR OWN WORK STYLE(自分の働き方を見つけよう)」という「新しい働き方」の戦略のもと、就業場所や時間について、仕事の内容とライフスタイルに応じて最も効率的且つ効果的な働き方を選択することができるように、2021年3月1日より社内の制度を改定します。


メドトロニックでは新型コロナウイルス感染症への対策として、積極的にテレワークを推進してきました。昨年8月に全従業員を対象に実施したテレワーク実態調査では、調査期間中の本社オフィスの平均出社率を約10%に抑えながらも業務生産性の維持または向上が実現できていたこと、従業員の80%以上がコロナ後もテレワークでの勤務を希望と回答したことから、社内プロジェクトを立ち上げ、デジタルトランスフォーメーションの推進を含めたメドトロニックのあるべきワークライフスタイルの構築を検討してきました。

メドトロニックの「FIND YOUR OWN WORK STYLE」の概要
1. 新しい働き方をサポートする人事制度を改定
・会社、自宅または自宅と同等のセキュリティーと生産性が確保できる場所であれば、上長(マネージャー)の承認を得て、日数制限なく、国内のどこでも就業可能とします。業務の性質上や、チームの一体感維持のため、必要に応じて、出社の機会を設定していきます。
・これまでのフレックスタイム制度を拡充し、コアタイムを廃止し、午前5時から午後10時までの間いつでも就業可能とするスーパーフレックスタイム制度を導入します。

2. 固定通勤費の廃止と、テレワークをサポートする一時金の支給
・固定の通勤費を廃止し交通費の実費支給に変更します。
・テレワーク環境整備を支援する一時金として全従業員(正社員、契約社員、派遣社員)に50,000円を支給します。

3. ワークライフバランス充実へのサポート
・育児費用サポートを充実させ、最大年間36万円を、小学3年生までの子供を養育し、性別に関係なく配偶者が就労している従業員に、補助対象の申請に応じて支給します。(2021年5月開始予定)
・育児や介護中もキャリアが継続できるよう、本人の希望に応じて働く時間を選べる「フレキシブル社員制度」を試験的に導入します。従来の時短勤務制度をより拡充し、1日の勤務時間を最短5時間まで、1週間当たり最短勤務日数を最短週3日(曜日指定)まで可能とします。

4. オフィスのあり方の見直し、本社オフィスのリニューアルを予定
オフィスの機能のあり方を見直し、これまでの執務エリア中心のオフィスから、従業員同士が対面でコラボレーションすることで新しいアイデアやイノベーションが生まれやすい活動を行うための「エンゲージメント」プレイスとして充実させることを目指し、2021年5月頃のオフィスリニューアルを予定しています。

メドトロニックは従業員それぞれのワークスタイルの実現と、個人および企業としての生産性を向上することで、メドトロニックの「人々の痛みをやわらげ、健康を回復し、生命を延ばす」というミッションの実現と、医療へのさらなる貢献を目指してまいります。


【メドトロニックについて】
Medtronic plc(www.medtronic.com )は、アイルランドのダブリンに本社があり、世界中の人々の痛みをやわらげ、健康を回復し、生命を延ばすことを目指した医療技術、サービス、ソリューションを提供するグローバルリーダーです。全世界で9 万人を超える従業員を擁し、約150 ヵ国の医師の方々や病院、そして患者さんに貢献しています。世界中のパートナーの皆様と力を合わせて、さらなる医療の発展に取り組んでいます。

【日本のメドトロニックについて】
日本のメドトロニックは日本メドトロニック株式会社、メドトロニックソファモアダネック株式会社、コヴィディエンジャパン株式会社の3法人が、「人々の痛みをやわらげ、健康を回復し、生命を延ばす」というメドトロニックのミッションのもと、循環器領域、外科領域と低侵襲治療・診断領域、神経科学領域、糖尿病領域の4つの領域で、身体の70種類以上の疾患に対する治療法、サービス、ソリューションを提供しています。
Webサイト www.medtronic.co.jp

なお、将来の業績見通しに関わるすべての記述は、メドトロニックが米国証券取引委員会に提出する定期報告書に記載されているようなリスクや不確定要素の影響を受ける場合があります。実際の業績は予想と異なる可能性があります。
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