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パソナグループ・パソナ「健康経営優良法人2021(大規模法人部門)」認定 ~パソナグループ「健康経営を進める企業の手本となっている企業」にも選定~

株式会社パソナグループ
株式会社パソナグループ(東京都千代田区、代表取締役グループ代表 南部靖之)と株式会社パソナ(東京都千代田区、代表取締役社長COO 中尾慎太郎)は、経済産業省・日本健康会議が主催する『健康経営優良法人認定制度』において、特に優良な健康経営を実践している上位500法人である『健康経営優良法人2021(大規模法人部門)』(ホワイト500)の認定を受けました。 また、パソナグループは健康経営度調査に回答した法人が選ぶ「健康経営を進める企業の手本となっている企業」についても選出されました。



健康経営優良法人認定制度とは、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業の法人を顕彰する制度です。

パソナグループでは、経営トップの健康経営に対する方針のもと社員一人ひとりが健康にイキイキと働き、ソーシャル・ワーク・ライフバランスを実践できるよう、有給推奨日の制定など健康環境の整備はもとより、社員のヘルスリテラシー向上のために産業医からの情報発信をはじめ、メンタルヘルス研修や健康への意識調査、オンラインでの健康サポートプログラムなどを推進しています。

パソナグループは、今後も社員の健康推進に取り組むと共に、誰もがイキイキと働き、健康に活躍できる社会の実現を目指してまいります。

■ パソナグループ/パソナ 健康経営に対する主な取り組み
1.ライフスタイル調査の実施及び結果公表
年に1回、社員を対象にライフスタイル調査を実施。運動・食事・睡眠・嗜好(飲酒・間食・喫煙)のカテゴリで生活習慣をスコア化し、個人の結果及び全社における自身の健康の位置付けをフィードバックすることで、自身の生活習慣の見直しに役立て、社員の健康リテラシーを高めています。

2.オンラインでの健康づくりの環境整備
仕事をしながら気軽に取り組めるオンラインエクササイズや、ランチタイムに専門職からの実践的なアドバイスを受けることができる「健康LIVEセミナー」を定期的に開催し、全国の社員や、エキスパートスタッフ(派遣スタッフ)の方々が自宅やオフィスで気軽に参加できる環境を用意しています。オンラインでのプログラムには、のべ約30,000名以上が参加しました。
また、グループ社内の在宅勤務者をはじめとした従業員向けに実施していた、自宅でできる短時間運動プログラム『在宅勤務者5min WEBエクササイズ』を一定期間、外部企業に無料で開放し、約60社の企業様にご利用いただきました。

3.健康をきっかけにした社員のコミュニケーションの促進
「パソナ体操」という自社オリジナルの体操を作り、朝礼や会議前などに社員が一緒に身体を動かすほか、スーツのまま取り組めるトレーニングジムや健康的なヘルシーランチの提供などを行うことで、グループ各社や部署の垣根を超えたコミュニケーションを促進しています。

(パソナ体操を行う様子)

(ジムでトレーニングを行う様子)

4.相談窓口の設置
社員やエキスパートスタッフの方々が、キャリアの相談のみならず、自らの健康やライフスタイルについてなど様々な悩みを相談できる窓口を用意しています。産業医や健康推進室、人事部(ワーク・ライフ・ファシリテーター※)による支援に加え、先輩ママ社員との座談会など社員同士の横の繋がりも大切にしています。

※ワーク・ライフ・ファシリテーターとは…
キャリアや仕事、家庭、介護や育児との両立等、社員やその家族の健康に関わるあらゆる悩みをケアするサポーター。メンバーが社員一人ひとりに寄り添い、アドバイスするサポート体制を整えています。

(健康推進室)

(ワーク・ライフ・ファシリテーターが相談を受けている様子)

■『パソナグループ健康宣言』
パソナグループは「人を活かす」企業として、私たちに関わるあらゆる人々の、心身ともに健康で心豊かな生活の実現を目指します。また、経営トップの健康経営に対する方針のもと、健康に関する様々な事業活動を通じて、人々の健康づくりに貢献することを誓います。

1.健康的に働く環境を育む
働きたいと願う誰もが、才能・能力を最大限に発揮し、それぞれのライフスタイルに合わせた働き方で活躍することができる社会を築きます。共に働く仲間と、働く豊かさ、楽しさを分かち合い、イキイキと健康的に働くことができる環境を育みます。

2.健康的な文化を創造する
文化・芸術・スポーツ活動を通じて、心の豊かさを提供し、すべての人がより豊かで健康的な生活を実現できるよう支援します。

3.健康的な食を創る
健康に直結する食の安心・安全に関する情報発信を行うと共に、農業の活性化をはじめとする地方創生を目指し、私たち一人ひとりの行動を通じて、豊かな地球環境を守り、持続可能な社会の実現に貢献します。
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