医療・医薬・福祉

ゲティンゲ、テレワークを長期的に取り入れ、柔軟な働き方を推進

ゲティンゲグループ・ジャパン 株式会社
グローバルヘルスケアカンパニーであるゲティンゲ(ゲティンゲ本社:スウェーデン ヨーテボリ)の日本法人で、医療技術をリードするゲティンゲグループ・ジャパン株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:山下 秀明)は、「新型コロナウイルス感染症のパンデミック以来テレワークをしている世界のゲティンゲの従業員が、4人のうち3人の割合で、テレワークによって生産性およびワークライフバランスが改善されたと考えている」という調査結果が得られたことを発表しました。 またその結果、世界各国のゲティンゲでテレワークが長期的に取り入れられ、柔軟な働き方が推進される予定です。


「この取り組みは従業員と会社、双方にとってWin-Winなものだと確信しています。 ハーバード・ビジネス・スクールの最近の研究*1では、“ナレッジワーカーは自宅にいるほうが生産性が高い“と結論づけています。これは当社の社内調査結果とも一致しており、当社の従業員と会社の双方が、働く場所を問わない”フレキシブル・ワークプレイス“というコンセプトに恩恵を受けています」とゲティンゲの人事・サステナビリティ担当上級副社長のMagnus Lundbäckは述べています。

最近行われたゲティンゲの上位10カ国のオフィス勤務従業員を対象とした調査によると、新型コロナウイルス感染症の発生当初は健康と安全のために始められたことが、今や世界各国のゲティンゲにおいて定着した働き方になっていることがわかりました。

調査に答えた従業員の70%以上が、テレワークにより生産性が向上し、ワークライフバランスにプラスの影響があったと考えています。

「ゲティンゲのブランド・プロミス “Passion for Life”は、従業員の命や生活を守るということも意味しています。 コロナ禍に限らずとも、私たちは、現在そして将来オフィスに勤務する従業員に対して各人がベストな仕事を尽くせる場所を提供する、魅力的な会社でありたいと考えています」とMagnus Lundbäckは説明します。

このゲティンゲの働く場所を問わない”フレキシブル・ワークプレイス“の実施においては、フルタイムのテレワーク、部分的なテレワーク、今まで通りのオフィス勤務の継続、という働き方の選択肢を設け、従業員に自発的な選択権をゆだねています。これは世界各国で異なる現地の事情やニーズに配慮し、現地での判断に基づく最適な実施を目指しているからです。

ゲティンゲグループ・ジャパンの代表取締役社長、山下秀明はこのように述べています。
「日本でも、2020年3月から全社員を対象にテレワークを推奨しています。営業やサービスエンジニアについては従来から場所を問わず働くスタイルがありましたが、今回大きく変わったのは、オフィス勤務が当たり前だったバックオフィス部門の従業員のテレワーク化です」

日本では、オフィス固定電話の携帯電話への移行やオンライン会議の活用、在宅ワークをサポートするPCモニター購入サポート等の環境整備を行いました。また、資材の受け取り等に欠かせない出社は当番制にするといった工夫を図り、今ではバックオフィス業務も70%以上の社員が在宅勤務化しています。

「大切なのは、働く場所ではなくお客様のニーズにしっかり応えることです。最善のパフォーマンスを成すための最適な選択肢を従業員ひとりひとりが考え、それぞれのワークスタイルを確立していくことが重要です。そして会社はそれをサポートしていきます」

この働く場所を問わず柔軟な働き方を推奨する” フレキシブル・ワークプレイス“の取り組みは、現在世界各国で展開中で、2021年中に完全整備される予定です。







*1 Research: Knowledge Workers Are More Productive from Home (hbr.org)  https://hbr.org/2020/08/research-knowledge-workers-are-more-productive-from-home


■ゲティンゲについて
ゲティンゲは、すべての人と地域社会が最善のケアを受け得ることを願い、病院やライフサイエンス関連施設に、臨床結果の向上と最適なワークフローの実現を適える製品・ソリューションを提供しています。その領域は、集中治療、心臓血管手術、手術室、滅菌再生処理、ライフサイエンスといった多様な領域にわたります。ゲティンゲは、世界で10,000人以上の従業員を擁し、製品・ソリューションは135か国以上の国で使用されています。
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
本コーナーの内容に関するお問い合わせ、または掲載についてのお問い合わせは株式会社 PR TIMES ()までご連絡ください。製品、サービスなどに関するお問い合わせは、それぞれの発表企業・団体にご連絡ください。

関連記事(PRTIMES)