美容・健康 医療・医薬・福祉

外出自粛で不足の懸念が高まる「ビタミンD」の大切さを啓発、子育てママ向けに小児科医から学ぶオンライン座談会を実施

森下仁丹株式会社
森下仁丹株式会社(本社:大阪市、代表取締役社長 森下雄司、以下「当社」)は、2021年2月28日(日)子育て中の母親を対象に、外出自粛で不足が懸念されているビタミンDの重要性を啓発するオンライン座談会を実施したことをお知らせいたします。


座談会の識者として、都内で小児科専門医として活躍されているクリニックばんびぃに院長の時田章史先生をお招きし、ビタミンDが乳幼児の骨形成にとって大切な栄養素であることや、過度な紫外線対策や日光浴不足によってビタミンDが不足している親子が増えていることなど詳しくお話いただきました。


オンライン座談会の様子

参加者からは、「ビタミンDが日光を浴びて体内で作られるビタミンであるということを知らなかった」「骨の形成をはじめ健康維持に欠かすことのできない栄養素であることを初めて知った」という声が聞かれたほか、「子供にだけでなく、大人である自分も含め家族みんなで摂取を心がけたい」という感想がありました。


当社は、2014年に日本で初めて(※)赤ちゃん向けのビタミンD液体サプリメント『BabyD(R)』https://babyd.jintan.jpを発売し、これまでビタミンDの大切さを発信し続けています。ビタミンDは、食事から摂取するほか必要量の約80%が日光に含まれる紫外線を浴びることで体内で生成されることから「太陽のビタミン」と呼ばれていますが、昨年から続く外出自粛の影響で例年になく日光を浴びる機会が少なくなっており、ビタミンDへの注目が高まっています。今後も当社は、ビタミンDの大切さを広く皆様に知っていただけるよう啓発活動を続けながら、健康寿命の延伸に貢献できる製品やサービスの開発に取り組んでまいります。
※0歳から摂取できるビタミンD単体の液状サプリメント(栄養機能食品)として(2014年8月SVPジャパン調べ)



『BabyD(R)(ベビーディー)』について https://babyd.jintan.jp



1滴にビタミンDを2.0μg(80 IU)を配合した、香料・着色料・保存料不使用の液体タイプのサプリメント。0歳児(生後1ヵ月)から摂れ、においや味がしないのでどんな飲み物・食べ物にも混ぜやすく、乳幼児にも手軽に与えることができます。『BabyD(R)』はもともと赤ちゃんのために開発された商品ですが、無味無臭の液体サプリメントで扱いやすいので、大人の方や高齢者など年代問わずご活用いただける製品です。
販売価格:1,944円(税込)  商品仕様:栄養機能食品(ビタミンD)

▶プレスリリースダウンロード(PDF)
https://prtimes.jp/a/?f=d35073-20210422-1341.pdf


【関連するプレスリリース】
▶「『食と健康アワード2021』保健機能食品部門で『BabyD(R)』が優秀賞・需要深耕賞を受賞!」
 2021年3月5日  プレスリリース https://www.jintan.co.jp/file/newspdf000461.pdf
▶「0歳~9歳の子供をもつ母親550人対象・ビタミンDに関する意識調査」
 2020年06月29日 プレスリリース https://www.jintan.co.jp/file/newspdf000420.pdf
▶「0歳から摂れる『BabyD(R)』医師の9割が「すすめたい」と回答!」
 2016年8月25日  プレスリリース https://www.jintan.co.jp/file/newspdf000189.pdf
▶「0歳から摂れるビタミンDの液状サプリメント『BabyD(R)』発売」
 2014年8月5日  プレスリリース https://www.jintan.co.jp/file/newspdf000080.pdf


社名:森下仁丹株式会社
代表:代表取締役社長 森下雄司
創業:1893年(明治26年)2月
設立:1936年(昭和11年)11月
主な事業:医薬品、医薬部外品、医療機器ならびに食品等の製造および販売
URL:https://www.jintan.co.jp/
業祖 森下博が「社会への奉仕」を信念とし、1893年の創業来、人々の健康や豊かな暮らしの一助となる製品をご提供して参りました。当時、懐中の総合保健薬(当時は赤大粒仁丹)として開発し、その後は口中清涼剤として親しまれる銀粒の「仁丹」(現在は医薬部外品 販売名:仁丹N)、その製造から着想を得て、独自に開発し事業領域を拡大しつつある「シームレスカプセル技術」と、これまでの生薬研究の蓄積と独自技術の確立・育成を通して、幅広い領域で企業活動を行なっています。
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
本コーナーの内容に関するお問い合わせ、または掲載についてのお問い合わせは株式会社 PR TIMES ()までご連絡ください。製品、サービスなどに関するお問い合わせは、それぞれの発表企業・団体にご連絡ください。

関連記事(PRTIMES)