美容・健康 ネットサービス・アプリ

花粉症の人のコロナワクチン接種の注意点とは?難治性副鼻腔炎などの鼻の悩みをウェブや動画でサポート!

NPO花粉症・鼻副鼻腔炎治療推進会
NPO「花粉症・鼻副鼻腔炎治療推進会」はホームページをリニューアルし、新たに動画サービスをスタートしました!

NPO法人「花粉症・鼻副鼻腔炎治療推進会」(理事長:大久保公裕、日本医科大学大学院教授)は2013年2月に設立して以来、鼻の病気に対処するための情報発信を行っています。 花粉症は国民病とも言われ、ちくのう症のふつうの治療では治りにくい難治性副鼻腔炎にかかる人がみられるなど、鼻の病気に悩む人は増えています。 最近では、アレルギー性鼻炎の人は新型コロナワクチンを接種してもいいのか、接種にあたりアレルギーの薬を通常通りに服用してもいいのかなど、コロナ禍特有の悩みも多く聞こえます。 そこでNPOは、一般の方にわかりやすく鼻の悩みに対処する情報提供を行うため、2021年4月7日よりホームぺージをリニューアルし、動画サービスを開始しました。 鼻の悩み解消にお役立てください。 ▶ホームページ:https://hanamizu.jp ▶花粉症・鼻副鼻腔炎治療推進会チャンネル:https://www.youtube.com/channel/UCir0UOBKXAeYIEFrVo85G5w


 NPO花粉症鼻副鼻腔炎治療推進会


NPO花粉症・鼻副鼻腔炎治療推進会とは

特定非営利活動法人(NPO)花粉症・鼻副鼻腔炎治療推進会(以下NPO)は、鼻炎に関する啓蒙活動、研究の推進・支援を行う目的で2013年に設立されました。大久保公裕医師(日本医科大学大学院教授)が理事長、松根彰志医師(日本医科大学教授)が副理事長兼事務局長を務め、教育機関、地域医療、民間企業などと連携し社会貢献活動を行っています。


鼻炎患者のコロナ禍特有の悩みとは

この20年で花粉やハウスダストなどのアレルギー性鼻炎の有病率は29.8%から49.2%へと増加。(*1)
鼻づまりが慢性化する副鼻腔炎、いわゆる”ちくのう症”も増え、最近ではふつうに治療しても中々治らない難治性副鼻腔炎にかかる大人も目立ちます。

この春は、新型コロナ感染症が収束しない中でスギやヒノキの花粉シーズンを迎え、花粉症の人は自身や周囲へのコロナ感染リスクが高いため、例年以上に徹底した対策が求められました。
また、日本でも始まったコロナワクチン接種にあたっては、重篤なアレルギー反応であるアナフィラキシーや、抗ヒスタミン薬やアレルゲン免疫療法薬などの服用可否を心配する声も聞かれます。


NPOはホームページをリニューアル、動画サービスを開始

このような社会の変化に対応するため、NPOは2021年4月7日からホームページをリニューアルし、新たな活動として一般向けの動画サービスを開始いたしました。
鼻の悩み解消にお役立てください。

ホームページhttps://hanamizu.jp
花粉症・鼻副鼻腔炎治療推進会チャンネルhttps://www.youtube.com/channel/UCir0UOBKXAeYIEFrVo85G5w

配信している動画の例をご紹介します。


花粉症の人のコロナワクチン接種の注意点とは?


大久保公裕理事長が、花粉症患者がコロナワクチンを接種する際の注意点についてやさしく解説します。
ー花粉症患者のコロナワクチン副反応で多いことは?
ー花粉症の飲み薬や舌下免疫療法の薬は、ワクチン接種当日に服用してもOK?





ちくのう症とは違う病気!?難治性副鼻腔炎とは?

松根彰志NPO副理事長が、最近増えている難治性副鼻腔炎についてわかりやすく解説します。
ー難治性副鼻腔炎はちくのう症とは別の病気?
ー治療法は?保険は適用される?




(*1)2020年版鼻アレルギー診療ガイドラインより引用

●大久保公裕プロフィール
日本医科大学大学院医学研究科 頭頸部感覚器科学分野 教授
免疫アレルギー性疾患を専門に研究し、花粉症治療において日本を代表する医師。国や企業と共同でアレルギー性鼻炎の新しい免疫療法の開発を積極的に進めている。スギ花粉症の舌下免疫療法やゾレア治療法の開発では大規模臨床試験の責任者として治療法確立に大きく貢献した。

●松根彰志プロフィール
日本医科大学医学部 耳鼻咽喉科学 教授
アレルギー性鼻炎や副鼻腔炎の研究をし、慢性的副鼻腔炎の外科手術を得意とする医師。日本医科大学武蔵小杉病院耳鼻咽喉科部長も務める。

花粉症の人のコロナワクチン接種の注意点
ちくのう症とは違う病気?難治性副鼻腔炎とは
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
本コーナーの内容に関するお問い合わせ、または掲載についてのお問い合わせは株式会社 PR TIMES ()までご連絡ください。製品、サービスなどに関するお問い合わせは、それぞれの発表企業・団体にご連絡ください。

関連記事(PRTIMES)