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ゲティンゲグループ・ジャパン、日本のハイブリッド手術室の歩み10年200室達成の節目に、トータルソリューションの提供を強化

ゲティンゲグループ・ジャパン 株式会社
~次の10年を見据えて~

グローバルヘルスケアカンパニーであるGetinge(ゲティンゲ本社:スウェーデン ヨーテボリ)の日本法人で、医療技術をリードするゲティンゲグループ・ジャパン株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:山下 秀明)は、2009年から展開してきた日本におけるハイブリッド手術室の実績が、今年で200室を超えたことを発表しました。



グローバルヘルスケアカンパニーであるGetinge(ゲティンゲ本社:スウェーデン ヨーテボリ)の日本法人で、医療技術をリードするゲティンゲグループ・ジャパン株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:山下 秀明)は、2009年から展開してきた日本におけるハイブリッド手術室の実績が、今年で200室を超えたことを発表しました。


20年前から始まったImage Guided Surgeryへの貢献
ゲティンゲのハイブリッド手術室開発の歴史は、1990年代後半から始まりました。医療技術の進歩にともない高まった、より低侵襲な手術へのニーズとともに、ゲティンゲは新たな手術台システム「VIWAS」を開発しました。手術室に手術台専用のレールを敷設し、手術台上の患者のポジション変更や、手術室内に設置した画像診断装置への安全な移動を可能にしたシステムです。またVIWASをCTやMRIと組み合わせた統合システム「AWIGS」は、Image Guided Surgery(画像誘導手術)の先駆けとなったソリューションであり、現在のハイブリッド手術室の初期コンセプトでした。
左:VIWAS  中と右:AWIGS
ハイブリッド手術室 の現在とゲティンゲの強み – 10年の歩み
その後、2010年代後半にかけて進化したハイブリッド手術室では、画像診断と外科手術を同室で迅速に行う“ハイブリッド”コンセプトのもと、血管撮影装置と専用手術台を設計段階から高度にインテグレーションし、3D撮影と高画質モニターを備えるに至りました。これにより、患者は同じ手術台に身を置いたまま、血管撮影・血管内治療から外科手術への移行を、移動時間のロスなく迅速に受け得るようになりました。専門スタッフや装置・器具を同室に集約することで、医療チームのワークフローも効率化しました。その場で得られる3D画像情報をもとに、より迅速で的確な処置が可能となるなど、多くの利点を生んでいます。


ゲティンゲ エクスペリエンスセンター東京のハイブリッド手術室展示
ハイブリッド手術室の設計においては、Philips、GE Healthcare、Siemens Helthineers、Canonなど血管撮影装置メーカー各社との早期段階からの共同提案が重要となります。各社の装置が多様な特長を有するなかで、手術室内の各種設備機器を提供し医療チームのワークフロー改善のノウハウを有するゲティンゲは、プロジェクト・オーガナイザーの役割を果たします。つまり、医師や病院経営者が考える手術室の在り方や運営課題を捉え、それに応える特長を備えた血管撮影装置メーカーを立役者にプロジェクトを組み立てます。課題解決に向かって院内外の関係者とCo-Architect(協働・構築)する。それがゲティンゲの強みです。

ハイブリッド手術室のこれから – マルチモダリティ対応を目指して
ゲティンゲは、ハイブリッド手術室の分野において世界市場の大半のシェアを有し*、今年で累計1400室以上**の豊富な納入実績を誇ります。日本はアメリカに次いで2位、200室のノウハウを重ねてきました。(*ゲティンゲ本社調べ **2006年から2019年現在の累計)


マルチモダリティ対応のハイブリッド手術室(イメージ)
この実績が語るとおり、日本はいわばハイブリッド手術室先進国と言い得ます。ゲティンゲは、日本を含む世界各国の主要な病院施設・医療チームとの協働から得た知見のもと、今、さらに新たな手術室の開発に取り組んでいます。それは、近年増加傾向にある多目的ハイブリッド手術室に対応する、診断機能のマルチモダリティ化であり、血管撮影装置だけでなく、CTやMRIでの診断も受け入れられる手術室です。
ハイブリッド手術室は、手術室の稼働率向上の観点からも重要視されていますが、その導入には、通常の手術室の約3倍の投資が必要です。また設計提案から完成に至るまで、15ヵ月から30ヵ月を要します。そのため、10年先の医療技術を見越して「10年先でも新しい医療」を提供する先見の目が求められます。ハイブリッド手術室のマルチモダリティ化は、さらに大規模な投資が必要となりますが、高齢化が進み増加する、複雑な診断・治療に備えるソリューションとして、関心が高まっています。手術時以外にはモダリティ装置の個別稼働が可能となるレイアウトを提案することで、手術室スペースの収益化にも重点を置いています。


代表取締役社長、山下秀明はこのように述べています。
「手術室のトータルプラニングを得意とするゲティンゲでは、医師や病院経営者の課題を明らかにし、その施設固有のニーズに応じることを使命にしています。プロジェクトごとに最適なパートナーと手を組み協働するのは、顧客満足度の高い手術室づくりを適えるためです。ゲティンゲがオーガナイザーとなり、トータルソリューションを一元的に提供する。それにより、トータルベネフィットが提示しやすくなると考えています。そして、トータルソリューションの提供を強化するための試みとして、日本ではProject Management Unit(通称PMU)というチームを立ち上げました。今後はPMUを中心に、社内外各社とのコラボレーションを実現していきます。」

PMUでは、血管撮影装置メーカー各社との共同提案にとどまらず、建築設計事務所や各種医療設備メーカーとプロジェクト・パートナーシップを組むことで、病院施設の要望にフレキシブルに応える体制を整えてまいります。
ゲティンゲは、世界各国の医療関係者、病院施設、そしてパートナーとのネットワークと提案力を生かして、最新の医療ニーズと病院経営課題に応える手術室づくりを目指します。


■Getingeについて
Getingeは、すべての人と地域社会が最善のケアを受け得ることを願い、病院やライフサイエンス関連施設に、臨床結果の向上と最適なワークフローの実現を適える製品・ソリューションを提供しています。その領域は、集中治療、心臓血管手術、手術室、滅菌再生処理、ライフサイエンスといった多様な領域にわたります。Getingeは、世界で10,000人以上の従業員を擁し、製品・ソリューションは135か国以上の国で使用されています。

詳細はこちら:https://www.getinge.com/jp

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