医療・医薬・福祉 その他

医師1,339人に聞く「東京オリンピック開催」に関する調査

株式会社メンタルヘルステクノロジーズ
~過半数以上の先生たちが「反対」~

 企業の“メンタルケアの課題”をクラウドサービスで解決する株式会社メンタルヘルステクノロジーズ(所在地:東京都港区、代表取締役:刀禰真之介、https://mh-tec.co.jp/、以下メンタルヘルステクノロジーズ)は、医師1,339人を対象に、東京オリンピック開催に関する意識調査を行いました。(調査期間:2021/5/11~28、調査対象:全国の医師)




東京オリンピック開催に「反対」と回答した医師は全体の2/3を超え、開催を懸念する医師が多いことがわかりました。

<「反対」を選択した医師の意見(一部抜粋)>
そもそも金喰い虫でナショナリズムを煽るオリンピックに反対、また真夏の東京で実施するのは異常。/新型コロナ感染をさらに世界中に拡大/対応できる国、医療機関のキャパがない/このコロナ禍で、日本人患者さえ十分にケアできないのに、患者となりうる海外の方を受け入れる余裕はない。/財政赤字が大きすぎる。誘致の段階から一貫して反対している。/ワクチンが行き届いてないため

マスコミの報道などでも伝えられている医療体制の逼迫やワクチンの普及を懸念する声はもちろん、そもそも真夏の東京での開催自体に反対する声が多くみられました。

賛成を選択した医師の意見(一部抜粋)>
今から中止は困難/感染は防げるものでもない。頑張ってきた選手には是非使用してほしい参加させてあげたい。/オリンピックやらないことによる経済的損失/テレビ観戦でもいいからオリンピックを見たい/日本ならびに世界を活気づけるから

中止判断のタイミングや出場する各国の代表選手を気遣う声が多く見られました。また、経済的な観点やスポーツの祭典を楽しみにしているという声も同時に見られました。

メンタルヘルステクノロジーズとは
 『社会と医療の通訳者』をビジョンとし、クラウドの活用と医療職ノウハウを“わかりやすく”伝えることで「メンタルケア」を実現することを目指す企業です。
厚生労働省が唱える4つのメンタルヘルスケアをもとに、企業の健康経営を促進するためのクラウドサービス「EPLIS(エルピス)シリーズ」を展開し、延べ利用社数は約800社を突破しました。ウェブ面談ツールを用いて、メンタルヘルス専門の産業医や産業医保健師に相談ができるサービス「ELPIS-オンラインカウンセリング」や、会社を通さずにメールで個人的な健康相談を専門医に相談可能な「ELPIS-ケアーズLite」などを提供しています。

会社概要


社名  :株式会社メンタルヘルステクノロジーズ
設立  :2011年3月8日
代表者 :代表取締役 刀禰真之介
所在地 :東京都港区赤坂3-16-11 東海赤坂ビル4階
資本金 :415,750千円
URL  :https://mh-tec.co.jp/
事業内容:メンタルヘルスソリューションサービス、デジタルマーケティングサービス、
     産業医クラウドサービス(子会社)、医師斡旋業(子会社)
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