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(一社)日本フィットネス産業協会は、全国の関連事業者に対しあらためてガイドラインに則した運営の徹底を呼びかける。

一般社団法人日本フィットネス産業協会
変異型コロナウイルスの全国的な拡大を受けて、フィットネスクラブの業界団体である日本フィットネス産業協会が、全国の事業者に対してあらためてガイドライン遵守によるコロナ感染予防対応の徹底を呼びかけています。


変異型コロナウイルスの全国的な拡大を受けて、フィットネスクラブの業界団体である日本フィットネス産業協会が、全国の事業者に対してあらためてガイドライン遵守によるコロナ感染予防対応の徹底を呼びかけています。
この2か月のニュース及び情報において、複数の公共運動施設ならびに民間の屋内運動施設におけるクラスター発生事例が確認されています。フィットネスクラブ以外の業種において最近では岐阜のホットヨガスタジオで家庭内感染含め多くの感染者が報告されています。
FIA策定の感染予防ガイドラインにおいては、原則的にシャワールーム並びに浴場やロッカールームを除いた全てのエリアにおいてマスクの着用と会話を控えることや、マスクの着用ができないエリアでの会話の禁止を求めています。
FIA加盟のフィットネスクラブ、その他多くの加盟外のフィットネス関連施設においてもガイドライン遵守を最低ラインとした運営に取り組んでおり、昨年6月の緊急事態宣言解除以降、FIA加盟のフィットネスクラブからの感染拡大は、2例ほどの例外を除き発生していません。

現在、健康づくりを目的とした運動のサービス提供に於いては様々な業態があり、その一つがフィットネスクラブやトレーニングジムであり、それ以外にも格闘技系のジムやヨガ等様々ですがクラスター等感染報道がされる場合スポーツクラブ以外はスポーツジムという括りで報道されています。
FIAではこうした状況を受けて、業態を明確に差別化した正確な発表をするよう、情報発信源となる行政機関と、それを受ける報道機関に強く求める取り組みを進める一方で、FIA加盟のフィットネスクラブ事業者を中心に広く業界全体に対して、あらためてガイドライン遵守による運営の徹底を呼びかけています。

フィットネス産業は、地域の健康づくりのインフラを担う生活必需産業として、その活動を停止することはできません。
そのためには、まず何よりもコロナの感染予防対策を万全なものとして、その安心と安全を広く生活者に示していくことが重要であることを全国の関連事業者に呼びかけています。
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