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【アサヒグループ食品】介護食に関する意識調査を実施 11月11日は介護の日 約7割もの人が知らない「介護用レトルト食品」

アサヒグループ食品株式会社
利用意向は年々増、7割以上のリピート率で介護をサポート

 アサヒグループ食品株式会社(本社 東京都、社長 尚山勝男)は、11月11日(月)の介護の日に合わせ、全国の40代~70代の同居家族に要介護認定者がいる531名を対象に「介護食」に関する意識調査を実施しました。


 厚生労働省の発表※1によると、平成31年1月時点での要介護(要支援)認定者数は、656万人にのぼり、平成21年1月の数と比較すると1.4倍と急激に増加しています。また、「入浴・洗身」「日中の排泄」「食事の準備」の3項目が仕事と介護を両立していく上で、困難と感じている要素であることもわかっています。※2
 このような状況を受け、アサヒグループ食品は、介護全体の実態や意識の変化を把握し将来に活かすため2016年から介護にまつわる定点調査を実施しています。2019年の調査結果では、調査を開始した2016年と比較し、介護用レトルト食品を活用したいという意識は高まっている傾向にあり、購入したことがある人の継続率は7割と非常に高い結果になりました。一方で、介護用レトルト食品を知らないと答えた人は7割と、認知度は低いことがわかりました。

 介護用レトルト食品は、食事の栄養を補い、介護する方の食事の準備という負担を軽減できることから、その市場は年々拡大しています。今後も、アサヒグループ食品は介護用レトルト食品のさらなる普及を目指し、介護に関わる人をサポートできる商品開発に取り組みます。
※1厚生労働省「介護保険事業状況報告」(平成21年1月版、平成31年1月版)より
※2厚生労働省「全国の在宅介護実態調査データの集計・分析結果 〔概要版〕」(平成29年)より

*本調査内容をご利用の際、出典元として「アサヒグループ食品調べ」と必ず記載いただくようお願いいたします。



【調査概要】
・調査タイトル:「2019年度介護定点調査」
・対象者:全国40~70代の男女531名、同居家族に要介護認定者あり
・調査期間:2019年9月13日~9月17日
・調査方法:インターネット調査
・その他:構成比は小数点以下を四捨五入しているため、合計しても100とならない場合があります。




 現在の要介護者への介護意識の中から、食や調理への意識に関し質問をしたところ、「介護を必要としている家族に、食事を楽しんでほしい」が75.1%で最も高くなりました。





 被介護者への食事に関し、加工食品の利用について聞いたところ、スーパーなどの店内調理惣菜他、加工食品の利用率は約8割にものぼり、ほとんどの方が利用していることがわかりました。一方で介護用レトルト食品を使っているという人は約2割に留まりました。





 同居家族に要介護認定者がいる人で、食事タイプの介護用レトルト食品について全体の約7割が認知していない結果となりました。





 同居家族に要介護認定者がいる人で介護用レトルト食品(食事タイプ)の購入経験がある人に聞いたところ、継続購入している人は7割以上と、一度購入した人の高い継続率が明らかになりました。
 2016年と2019年を比較すると「レトルトや、インスタントの食品を活用していきたい」が5.1ポイント上昇し、「介護用のレトルト食品や飲料を、活用していきたい」は4.9ポイント上昇。レトルト食品の利用意向が高まっている傾向にありました。


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■在宅介護の食事について
 在宅介護での食事のむずかしさの一因に、本人の意思がくみ取りにくいことがあります。「食欲がないのか?」「食べづらいのか?」「嗜好が合わないのか?」など、いろいろな理由が考えられます。かゆいところに手の届く 介護食を実現するには、一歩引いて本人の個性やニーズを探ることが大事です。それでも食事作りの努力が報われる日ばかりではありません。たまにはお食事を作られている方も、介護食品に少し助けてもらって外出したり、友達とおしゃべりする時間を作るなど、自分自身を労ってあげてくださいね。
鶴巻温泉病院 栄養サポート室 室長 管理栄養士・在宅栄養専門管理栄養士・臨床栄養師・NST専門栄養士 高崎 美幸 先生
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■アサヒグループ食品のバランス献立シリーズ
「やわらかさ」「食べやすさ」に配慮し、おいしさにこだわった介護食です。
・バランスの良い献立作りをサポートする、全35品。
・保存に便利、常温保存で開けてすぐ食べられます。
※写真は一例です。







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