医療・医薬・福祉

関西医科大学附属病院が無痛分娩の遠隔管理にT-ICUを活用

T-ICU
~無痛分娩の安全性と質の安定に寄与~

専門医による遠隔治療ソリューションの普及を図るT-ICUは、関西医科大学附属病院・総合周産期母子医療センター産科麻酔チームと共同で、無痛分娩の遠隔サポートについて取り組む試みを開始いたしました。


株式会社T-ICU
代表取締役社長 中西 智之

専門医による遠隔集中治療ソリューションの普及を図るT-ICUは、関西医科大学附属病院・総合周産期母子医療センター産科麻酔チーム(大阪府枚方市、以下「関西医科大」)における無痛分娩の遠隔支援および同産科麻酔チームと医療法人竹村医学研究会 小阪産病院(大阪府東大阪市)との連携支援ついて共同で取り組む試みを開始いたしました。


安全で質の高い無痛分娩のために


関西医科大では、24時間体制で4名の産科麻酔科医によって「無痛分娩」などの産科領域における麻酔管理を行っています。しかし土日祝日などは産科麻酔科医を専門とする麻酔科医の確保に課題を抱えてしました。
そこで、無痛分娩の安全性と質の安定を図ることを目的とし下記のシステムの導入を決定いたしました。
これにより院内に産科麻酔科医が不在の場合でも、産科麻酔科医へリアルタイムに、薬液量の調整や産痛コントロールなどの相談ができるようになります。また、小阪産病院においても、遠隔連携システムを通して産科麻酔科チームから麻酔に関するアドバイスを常時受けることができるようになります。


【産婦人科医を取り巻く状況】
厚生労働省によって「医師の働き方改革の推進に関する検討会」を設置、医師不足、医師の過重労働が問題として取り上げられるようになりました。生命の誕生に関わる産婦人科医も例にもれず厳しい状況が続いています。分娩施設の常勤産婦人科医師は減少(2017年度比 *1))していますし、昨年度の産婦人科医の1ヶ月あたりの宿直回数の平均は5.6回 *2)であり労働基準法の4.3回を大きく上回る結果となっています。

【お産に伴うリスク】
お産はリスクが伴う場合が少なくありません。本邦においての妊産婦死亡数は3.4%(2016年 *3))であり10万人に3.4人の方がなくなっている計算になります。
大量出血などの緊急性の高い状態が起きた際、速やかに機材・人手共に充足している高次機能病院への転送を実施しなければなりません。
妊産婦の分娩方法の選択は、医学的禁忌を除いて本人の意向を最大限に尊重する事が重要である、とされており健康な妊婦にも無痛分娩を選択する事が認められています。
無痛分娩には麻酔薬を使用する事で合併症も起こる可能性があります。「妊産婦死亡症例検討委員会」は2010年から2016年までの間の妊産婦死亡298例のうち13例で無痛分娩が行われている事を踏まえ、適切に対応できる体制を整えるべきであると緊急提言 *4)しました。

【参考資料】

日本産婦人科学会 日本産婦人科学会施設情報調査2018
日本産婦人科学会 日本産婦人科医会勤務医師会アンケート2018
厚生労働省 人口動態統計『妊産婦死亡の死亡別にみた年次別死亡数および率(出産10万対)』調査年月2017
日本産婦人科学会 妊産婦死亡症例検討評価委員会 母体安全への提言 2016 Vol.7


T-ICUは遠隔集中治療を超えた、DtoD(Doctor to Doctor)の遠隔医療へのノウハウ/導入支援に今後とも積極的に関与してまいります。


【株式会社T-ICU】
所在地: 兵庫県芦屋市大桝町3-13(本社)
神戸市中央区港島中町2-1-12 北埠頭ビル3F(神戸オフィス)
設立: 2016年10月
事業内容:集中治療支援・医療情報提供サービス・医療コンサルティング等
代表取締役社長:中西 智之(1976年4月10日生)
資本金: 9,378万円
URL: https://t-icu.co.jp/jpn/
代表経歴:日本集中治療医学会専門医・日本救急医学会専門医・日本麻酔科学会専門医
2001年 京都府立医科大学 医学部 卒業
2003年 熊本赤十字病院 心臓血管外科
2007年 横浜市立大学 麻酔科学教室 入局
2009年 武蔵野赤十字病院 救急救命センター
2013年 守口生野記念病院 救急科 部長
2019年 聖マリアンナ医科大学 非常勤講師(救急医学)
2019年 東京女子医科大学 非常勤講師

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
株式会社T-ICU
広報担当:盆子原 有香 Bonkobara Yuka
電話:050-5213-8950
メールアドレス:contact@t-icu.co.jp
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