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従業員のメンタル不調を早期発見するメンタルヘルス可視化サービス「Weekare」に新機能 9月8日(水)より「カウンセリングプラン」提供開始

P&L Associates 合同会社
メンタル不調の予兆がある従業員のサポートを追加

人事コンサルティング、HRテック事業を行うP&L Associates合同会社(本社:東京都渋谷区、代表:斉藤正樹 以下、当社)は、1問アンケートによる従業員のメンタル計測を毎週行い、メンタル不調の早期発見を可能にしたメンタルヘルス可視化ツール「Weekare(ウィーケア)」を開発し、企業向けに展開しております。 このたび、Weekareの計測によってメンタル不調アラートがあった従業員のケアをサポートする、「カウンセリングプラン」機能を2021年9月8日(水)より追加いたします。


Weekareは、メンタル不調の予兆がある従業員のケアまでサポート
従業員のメンタルケア方法に不安をもつ人事・労務担当者の声に対応

Weekareは、企業が行っていく組織変革の一環として、メンタルヘルスケアの重要性を提案しています。その中で、企業の人事・労務担当者から『実際にメンタル不調を抱えている従業員を発見しても、対応方法がわからない』『対応を進めていくことが不安』といった声をうけ、メンタル不調の早期発見からケアまで一貫しサポートするサービス提供の実現を進めています。
今回追加する「カウンセリングプラン」は、Weekareによってメンタル不調の予兆が見られた従業員の面談対応を、メンタルケア専門カウンセラーに依頼できる機能です。費用は、カウンセリング1回(1時間)につき1万円と、月額のオプション利用料でご利用いただけます。

Weekaraのカウンセリング内容


カウンセリングは、企業内や個人のメンタルヘルスケアにおいて約10,000件の実績を持つカウンセラーなどが対応します。
カウンセラーと従業員の面談は、オンラインで実施のため居住地域の制限なくカウンセリングを利用できます。カウンセリングの実施後は、企業へ実施報告を行いますが、カウンセリングの具体的内容は従業員自身の承諾があった場合のみ開示を行います。

カウンセラーは、精神保健福祉士資格のほか、ビジネス・医療、教育、スポーツなどの分野で活かされているNLP※など最新のメンタルヘルスケアの知識を持つ方など、カウンセリングからコーチングまでの対応スキルを保有する担当者を用意しています。
※NLP= Neuro Linguistic Programing(神経言語プログラミング)の略称で「脳と心の取扱説明書」とも呼ばれる最新の心理学です。


■従業員のメンタルを定期計測し不調を早期発見する「Weekare(ウィーケア)」


長期化しているコロナ禍や働き方改革など、従業員を取り巻く就業環境は急速な変化が進み、組織のコミュニケーションやコンディション把握が難しい状況となっています。この状況へ対応するため、メンタルケアに関心をもつ企業は増加傾向にありますが、「メンタルチェックのノウハウがない」 「個々の従業員まで目が届かない」、回答する側は「項目が多く回答が面倒」といった課題を抱えています。
「Weekare」は、従業員のコンディションを把握・アラートの早期発見に特化したメンタルヘルス可視化ツールです。ひとりひとりのコンディションを毎週チェックし、数値変化により不調を早期発見、管理者へアラートでお知らせします。

■機能と特長




1秒で感覚的に回答できるアンケートでリアルな回答を収集
週ごとの計測ができメンタル変化を数値化
従業員のメンタル不調を早期発見し、管理者へアラートで通知
従業員数に応じた金額設定、申し込みから最短1日で利用可能
メンタルチェック方法はメール、LINE、スマートフォンアプリ(Android、iOSともに対応)利用可能

Weekare公式サイト:https://weekare.jp/

■P&Lは、企業と従業員のウェルビーイングを重視し、人事サポートやHRテックを提供します
コロナ禍により就業環境やコミュニケーションの変化が重なる昨今、チームマネジメントや企業と従業員のエンゲージメント強化は、より一層の複雑化が予測されます。当社は、企業の人事における様々な課題解決ノウハウを持ち、その一つとして、個人の変化をより早く察知する仕組みである「Weekare」を開発、企業に向け提供しています。人事コンサルティングとHRテックを駆使することで、誰もが働きやすく、心身ともに健全で活躍できるWell-being(ウェルビーイング)な社会づくりに貢献いたします。

【会社概要】
会社名:P&L Associates合同会社https://associates.pnl.co.jp/
本 社:東京都渋谷区恵比寿西1-4-2川田ビル5F
設立日:2019年3月
事業内容:HRテックプロダクトの開発・販売、人事コンサルティング
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