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医師1,316人に聞く「新型コロナ自宅療養者を対象としたオンライン診療」に関する調査

株式会社メンタルヘルステクノロジーズ
~回答者の約85%が、オンライン診療の導入に賛成との結果に~

 企業の“メンタルケアの課題”をクラウドサービスで解決する株式会社メンタルヘルステクノロジーズ(所在地:東京都港区、代表取締役:刀禰真之介、https://mh-tec.co.jp/、以下メンタルヘルステクノロジーズ)は、医師1,316人を対象に、新型コロナ自宅療養者を対象としたオンライン診療に関する調査を行いました。【調査期間:2021/8/20(金)~8/25(水)】


結果サマリー
▷約85%の医師が、新型コロナ自宅療養者を対象としたオンライン診療に賛成との意見!
▷賛成の医師の中でも、積極的な推進を希望する方から注意深い意見の方まで意見は様々
▷反対派の意見では、「診療報酬が低い」「医師が責任をとりようがない」などの課題を訴える医師が多数


調査内容




n=1,316 2021年8月【調査期間:2021/8/20(金)~8/25(水)】

 「賛成派」は約85%、「反対派」は約15%という結果となり、「オンライン診療に賛成」と考える医師が圧倒的に多いことが判りました。
賛成派の中でも、積極的に賛成するという意見の方から、慎重に進めるべきだとの意見まで様々な結果が出ています。


「オンライン診療に賛成派」の意見は主に3つに分かれました。

1.直接診療とは違い、“感染拡大リスクの防止になる”が一番多い意見でした。

2.“再診、経過観察などにも有利”など、肯定的な意見も多々見られました。

3.“対症療法程度なら可、ただし直接診察できないためハイリスク“、“免責等について迅速な法整備が必須“など、慎重な意見も見られました。


<「オンライン診療に賛成」を選択した医師の意見(一部抜粋)>
新型コロナ感染リスクを減らすため/感染対策になるし、重症者に移行する患者のスクリーニングとしては十分に機能すると思うから//患者の利便性・安全性/僻地の患者さんが専門医に相談できる/入院病床がひっ迫している際の対応手段の1つになるので


「オンライン診療に反対派」の意見も賛成派と同様、主に3つに分かれました。

1.“すでに医療崩壊しており、結果が悪ければ、かかわった人に責任を押し付けそうなため反対“、“悪化した際の責任の所在が診察医にかけられるのはおかしい“など、責任の所在が医師であることへの反対意見が最も多く見られました。

2.”重症度の判定がしにくいから”、”オンラインでは、正確な症状や状態を把握できないリスクがある為”など、オンライン診療下での診察の難しさを理由にする意見も見られました。

3.”コストに見合わない”、”診療報酬が得られない”などの問題を指摘する声も上がっていました。


<「オンライン診療に反対」を選択した医師の意見(一部抜粋)>
誤診がありそう/きちんと対面で診察を行うことができる体制を構築すべき/実際のところ保険診療とするのには無理があると思う/オンラインが利用できる、できないで、不公平感を感じるので/医療訴訟が増える/SpO2測定ができず、自覚症状だけでは重症度が判断できない/


自宅療養者を対象としたオンライン診療に関する調査は、新型コロナウイルスの感染急拡大に対する措置として効果的だとの意見が多く見られる一方、診療する医師を取り巻く責任の問題や、法律・診療報酬など構造的な課題が示唆される結果となりました。


調査概要
調査テーマ:「新型コロナ自宅療養者を対象としたオンライン診療」に関する調査
調査対象:全国の医師1,316名
調査期間:2021年8月20日~8月25日
調査方法:インターネット調査

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厚生労働省が唱える4つのメンタルヘルスケアをもとに、企業の健康経営を促進するためのクラウドサービス「EPLIS(エルピス)シリーズ」を展開し、延べ利用社数は約800社を突破しました。ウェブ面談ツールを用いて、メンタルヘルス専門の産業医や産業医保健師に相談ができるサービス「ELPIS-オンラインカウンセリング」や、会社を通さずにメールで個人的な健康相談を専門医に相談可能な「ELPIS-ケアーズLite」などを提供しています。

会社概要

社名  :株式会社メンタルヘルステクノロジーズ
設立  :2011年3月8日
代表者 :代表取締役 刀禰真之介
所在地 :東京都港区赤坂3-16-11 東海赤坂ビル4階
資本金 :418,000千円
URL  :https://mh-tec.co.jp/
事業内容:メンタルヘルスソリューションサービス、ITソリューションサービス、嘱託産業医サービス(子会社)、医師斡旋業(子会社)
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