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GSK、世界初の帯状疱疹啓発週間(2月28日~3月6日)に、「帯状疱疹とワクチン接種に関する日本人の意識調査」結果を発表

グラクソ・スミスクライン株式会社
~日本人成人の90%以上に帯状疱疹の原因となるウイルスがすでに体内に潜んでいるが、自分が帯状疱疹を発症するリスクがあると思う人はわずか23%にすぎない~

・帯状疱疹という病名の認知度は高いが、帯状疱疹のリスクや帯状疱疹ワクチンの認知度は低いことが明らかに ・帯状疱疹について誤った認識(「自分は健康的な生活をしているから、帯状疱疹を発症しない」「自分は過去に帯状疱疹を発症したことがあるから、帯状疱疹は発症しない」)があることが示唆


グラクソ・スミスクライン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:ポール・リレット、以下 GSK)は、全国の50歳以上の男女6,000名を対象に、帯状疱疹の認知とワクチン接種に関する考え方を理解することを目的とした「帯状疱疹とワクチン接種に関する日本人の意識調査」(*1)を実施しました。調査では、帯状疱疹という病名の認知度は高い一方で、帯状疱疹のリスクや帯状疱疹ワクチンに関する認知度は低いこと、そして、帯状疱疹に対する誤った認識があることが明らかになりました。

帯状疱疹(たいじょうほうしん)は、子供の頃に感染した水ぼうそうと同じウイルス「水痘・帯状疱疹ウイルス」が、体の中で再活性化することで発症する皮膚の病気です。日本人成人の90%以上は、帯状疱疹の原因となるウイルスがすでに体内に潜んでいる可能性があり、50歳を過ぎると帯状疱疹の発症が増え始め、80歳までに約3人に1人が帯状疱疹を発症するといわれています(*2)。

帯状疱疹という病名の認知度は高い一方で、そのリスクに対する認知度は低い
成人の95%は帯状疱疹という病名を知っているが、「自分が帯状疱疹を発症する可能性がある」と回答した人はわずか23%でした。また、「10年以内に帯状疱疹を発症する可能性がある」と思っている人はわずか5%でした。

帯状疱疹ワクチンに関する認知度は低い
帯状疱疹ワクチンを「ある程度以上知っている」と回答したのはわずか16%と低く、COVID-19ワクチン(90%)やインフルエンザワクチン(86%)と比較すると、顕著な違いが確認されました。

帯状疱疹について誤った認識があることが示唆
「自分が帯状疱疹を発症する可能性がない、わからない」と71%が回答し、そのうち74%が「自分は健康的な生活をしているから、帯状疱疹を発症しない」、「自分は過去に帯状疱疹を発症したことがあるから、帯状疱疹は発症しない」と回答しました。これらの結果から、帯状疱疹について誤った認識があることが示唆されました。

国際高齢者団体連盟(IFA)と連携し、帯状疱疹に関する世界初の「帯状疱疹啓発週間」を立ち上げ、帯状疱疹の啓発活動により一層注力する
日本も含め、世界的に50歳以上の成人の健康やワクチン接種の重要性に関する意識が高まる中(*3)、帯状疱疹についての正しい理解を普及し、帯状疱疹の発症リスクに対する一般的な誤解をなくすための啓発は大切だと考えています。GSKは、帯状疱疹について、一般の方々に詳しく知っていただき、医療従事者に相談していただくための世界的な取り組みとして、国際高齢者団体連盟(International Federation on Ageing 、以下IFA) と連携し、世界初の「帯状疱疹啓発週間」(2月28日から3月6日)を立ち上げました。

GSKは、帯状疱疹に関する啓発活動を積極的に行っています。帯状疱疹に関するウェブサイト「 帯状疱疹予防.jp」、啓発広告やテレビCMなど幅広く展開し、より多くの方に帯状疱疹と、ワクチン接種の重要性を理解いただくための情報を提供しています。また、ワクチン接種によって予防できる感染症から生涯を通して身を守ることの重要性について、広く啓発することも重要だと考えています。そのため、成人ワクチンをはじめ、ワクチン全般の情報をまとめたウェブサイト「 ワクチンで防げる感染症 」( https://www.broughtbyvaccines.com/ja-jp/ )も開設しています。

「帯状疱疹予防.jp」ウェブサイトへは「帯状疱疹予防.jp」と検索、あるいは、URL( https://taijouhoushin-yobou.jp/ )や二次元バーコードから、アクセスしご覧ください。

テレビCMのイメージ画像





IFA 事務局長のジェーン・バラット博士(Jane M Barratt, Ph.D.)は次のように述べています。
「高齢化社会における世界的な支援者として、帯状疱疹の認知を高め、この痛みを伴う帯状疱疹のリスクと合併症について多くの方々に理解していただくために、このたびの世界的な帯状疱疹の疾患啓発の取り組みに協力できることを嬉しく思います。」

IFAのメンバーで 、医療法人惇慧会理事長の穂積恒先生は次のように述べています。
「加齢に伴う帯状疱疹の発症リスクと影響に関する認識不足が、高齢者の生活の質に影響を及ぼしています。 帯状疱疹は、ワクチン接種で予防が可能です。しかし、多くの人は、強い痛みが続いたり、皮膚にひどい傷ができるなどの深刻な後遺症よりも、ワクチン接種にかかる費用を気にしているようです。私はIFAのメンバーとして、このたびの帯状疱疹啓発週間を支持しており、生活者が帯状疱疹と予防接種の重要性に対する認識を高め、医療従事者に相談するきっかけになることを期待しています。」

GSK代表取締役社長のポール・リレットは次のように述べています。
「IFAと協働し帯状疱疹の疾患啓発に取り組む新たな機会が得られたことを光栄に思います。予防可能な感染症から身を守ることは、健康寿命の延伸や生産性の向上に寄与すると考えています。ワクチン分野におけるリーディングカンパニーとしてGSKは、帯状疱疹をはじめ、感染症から身を守ることの重要性について、より多くの方々に知っていただけるよう、引き続き啓発活動に注力してまいります。」

帯状疱疹啓発週間について
2月28日から3月6日は帯状疱疹啓発週間です。帯状疱疹および高齢者の帯状疱疹の発症リスクへの懸念に対する世界初の啓発週間です。GSKと国際高齢者団体連盟(IFA:International Federation on Ageing)が協働するこの啓発週間では、帯状疱疹の予防に向けて生活者と医療従事者との対話を促す取り組みを行います。

帯状疱疹について
帯状疱疹は、水ぼうそうの原因となる水痘・帯状疱疹ウイルス(VZV)が再活性化することによって起こります(*4)。 多くの高齢者は神経系にVZVを保有しており、50歳を過ぎると帯状疱疹の発症が増え始め、80歳までに約3人に1人が帯状疱疹を発症するといわれています(*2)。

帯状疱疹の症状には、通常、胸部、腹部または顔面に痛みを伴う水疱やかゆみを伴う発疹が現れ、しばしば灼熱感、発赤、または刺すような痛みを伴うこともあります。発疹が消えた後、帯状疱疹後神経痛(PHN)という痛みが数ヶ月間続くことがあります。PHNは、帯状疱疹の最も一般的な合併症です(*5)。また、50歳以上の帯状疱疹の患者さんは、PHNに移行しやすく、加齢とともに移行率は高まることから、高齢者ほどPHNになりやすいと考えられています(*6)。

国際高齢者団体連盟(IFA:International Federation on Ageing)について
国際高齢者団体連盟は、国際連合(UN)の総合協議資格を有し、世界保健機関(WHO)と公式な関係を持つ国際的な非政府機関です。1973年に設立し、カナダ(トロント)に本部があります。会員は世界73カ国におよぶ高齢化問題に取り組むNPO、NGO、営利組織、高齢化問題に関心を持つ個人・団体などで構成されます。高齢者が望ましい責任と尊厳を持って、活動的に社会参加ができる高齢化社会の実現を目指し、世界各地で活動を展開しています。詳細情報は https://ifa.ngo/ を参照ください。

GSKは、科学に根差したグローバルヘルスケアカンパニーです。詳細情報は https://jp.gsk.com/ を参照ください。

(*1) GSK「帯状疱疹とワクチン接種に関する日本人の意識調査」(日本人50歳以上男女6,000名対象としたオンライン調査、2021年10 月 6 日~10 月 13 日実施)
(*2) Shiraki K. et al.: Open Forum Infect Dis. 4(1), ofx007, 2017
(*3) GSK「成人のワクチン接種と健康な高齢化についての調査2021( https://jp.gsk.com/ja-jp/news/press-releases/20211028_adult_vaccination_survey_japan/ )」
(*4) Harpaz. Prevention of herpes Zoster. June 2008. Available at: https://www.cdc.gov/mmwr/preview/mmwrhtml/rr5705a1.htm. Last accessed: 20th December 2021
(*5) Dworkin RH, et al. Diagnosis and assessment of pain associated with herpes zoster and postherpetic neuralgia. J Pain 2008;9:S37–44.
(*6) 稲田 英一 責任編集:帯状疱疹Up-to-Date. p50-51, 診断と治療社. 2012

プレスリリースは以下よりダウンロードできます。
https://prtimes.jp/a/?f=c-95928-2022022810-ead536867e23502dfeadd1bf1caa57c9.pdf
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