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TCFDフレームワークに基づく情報を開示

株式会社ユーグレナ
気候変動が事業に及ぼすリスク・機会の影響を評価

株式会社ユーグレナ(本社:東京都港区、代表取締役社長:出雲充)は、2022年3月15日、TCFD※1が提言するフレームワーク、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の4項目に基づいた情報を開示しました。




今回の開示にあたっては、2030年までの時間軸で、当社の主幹事業であるヘルスケア事業とエネルギー・環境事業に影響を及ぼす気候変動によるリスクと機会を抽出しました。その上で、1.5℃未満シナリオ※2と4℃シナリオ※3に基づく分析を行いその影響を評価しました。


詳細については、ユーグレナHPサステナビリティ|TCFDへの対応をご覧ください。
・ユーグレナ サステナビリティページ「TCFDへの対応」
https://www.euglena.jp/companyinfo/sustainability/tcfd/

当社グループは、「Sustainability First(サステナビリティ・ファースト)」というコーポレート・フィロソフィーを掲げており、環境に配慮した事業活動を通して、自然豊かな地球を次世代に残していく責務を負っていると考えております。
今後も、ユーグレナグループは、引き続き、TCFDフレームワークに基づく気候変動開示を拡充し、中長期の視点から経営戦略に反映させると共に、事業活動を通じた環境負荷の削減とバイオ燃料の普及等による社会全体のCO2排出量削減に取り組んで参ります。

※1 TCFD(Task Force on Climate-related Financial Disclosures):金融安定理事会(FSB:Financial Stability Board)によって設置された気候関連財務情報開示タスクフォース。気候変動によるリスク及び機会が経営に与える財務的影響を評価し、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」について開示することを推奨している。
(TCFD ウェブサイト:https://www.fsb-tcfd.org/
※2 産業革命前に比べて気温上昇を1.5℃未満に抑えられる可能性が高いシナリオ
※3 産業革命前に比べて気温が4℃上昇することを想定したシナリオ

<株式会社ユーグレナについて>
2005年に世界で初めて微細藻類ユーグレナ(和名:ミドリムシ)の食用屋外大量培養技術の確立に成功。微細藻類ユーグレナ、クロレラなどを活用した食品、化粧品等の開発・販売のほか、バイオ燃料の製造開発、遺伝子解析サービスの提供を行っています。また、2014年より行っている、バングラデシュの子どもたちに豊富な栄養素を持つユーグレナクッキーを届ける「ユーグレナ GENKI プログラム」の対象商品を、2019年4月より化粧品を含む全グループ商品に拡大。2012年12月東証マザーズに上場。2014年12月に東証一部市場変更。「Sustainability First(サステナビリティ・ファースト)」をユーグレナ・フィロソフィーと定義し、事業を展開。https://euglena.jp
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