複雑化する子どもの肥満＝背景探り、個別に治療を

　小児肥満症は脂肪肝や脂質異常症、耐糖能障害などを合併しやすく、大人になってから生活習慣病を発症するリスクも高い。生活環境の多様化で肥満になる背景は複雑化しており、神奈川工科大学（神奈川県厚木市）の岡田知雄教授（医師）は「個別の状況に合わせた治療が必要です」と強調する。

　◇母親の低栄養も原因

　子どもの肥満には母親の妊娠出産などの環境、食、成育、心の問題など、さまざまな要因がある。「遊び場の減少や、テレビやビデオ、スマートフォンなどを見る時間が長くなったことによる身体活動の低下、食の欧米化が進んで魚よりも肉を食べるようになり、家庭環境や経済的な理由からコンビニエンスストアやファストフードに頼った食事が増えていることも要因です」と岡田教授は指摘する。

　日本は実は、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟の３５カ国中、低出生体重児の出生率が最も高い。「母親が妊娠中に低栄養だと、子宮内胎児発育遅延で低出生体重児になります。低出生体重児は、胎内環境の影響を受けて栄養をできるだけ体内で維持しようとする倹約モードになっているため、適正体重で生まれた子どもよりも脂肪の蓄積が進行しやすくなります」という。

　また、肥満児の増加には心の問題も大きく、「発達障害があると、一つのものに強いこだわりを示し、偏食になります。虐待や不登校、いじめなどの影響で過食になることも要因の一つです」と説明する。

　「（実測体重マイナス標準体重）／標準体重×１００（％）」で算出する肥満度が、学童期で２０％以上で軽度肥満、３０％以上が中等度肥満、５０％以上を高度肥満と言う。

　思春期にも肥満の状態が続くと、７０～８０％が成人期の肥満に移行して生活習慣病を発症するとされている。思春期は自我が芽生える時期で、行動が親よりも友人に影響されやすく、治療が難しくなることから、学童期での治療が重要となる。

　◇地域ぐるみで支援を

　子どもの肥満の治療は薬物療法ではなく、生活習慣の改善によって進めるのが基本。生活歴と生活の現状を明らかにし、子どもの話をじっくりと聞く環境を整えることが大切だ。

　「肥満の原因によって医師や管理栄養士が指導を行います。家庭では、冷蔵庫内は調理が必要な食材のみにし、できるだけ少量にとどめる。テレビの視聴時間を制限し、親と同じ時間に就寝する。休日には一緒に体を動かすなど、固い決意で臨むことが大切です」と岡田教授。

　また、学校保健で集団的指導と十分な身体活動、食育を進めることに加え、孤食の子どもを地域でサポートする地域の取り組みなどによる支援も重要だ。全国各地の肥満症専門病院は、日本肥満学会のホームページに掲載されている。（メディカルトリビューン＝時事）（記事の内容、医師の所属、肩書などは取材当時のものです）

（2017/08/23 14:25）