必勝！医学部入試

志望者数、その推移に見る医学部入試

　少子化が進行する中で、ここ十数年は文系・理系を含めた私立大学全体をみると、４０％前後の大学が定員割れをおこしています。しかし、医学部医学科(以下、医学部)は国公立大学、私立大学を問わず最難関の学部であり、非常に多くの志願者を集めています。今年の２～３月に実施された医学部の志願者数ベスト５は、表１・表２のとおりです。

　◇定員は増加

　表１

　医学部の入学定員は、かつてよりも大きく増加しています。１９６０年度前後は約２８００人だったのですが、２０１８年度はなんと９４１９人でした。実に３倍以上も増えています。１９７０年代に入り、閣議決定された「一県一医大構想」の下で７９年までに新たに１６もの大学で医学部が創設されました。

　ここ１０年は地域医療を支えるために「新医師確保総合対策」「緊急医師確保対策」「新成長戦略」により定員増が行われました。また、３７年ぶりの医学部新設となった東北医科薬科大学（２０１６年）や国際医療福祉大の医学部新設（１７年）にもかかわらず、医学部は全大学の志願者倍率が高く、難度も最難関です。それだけ医学部人気は衰えを知らないといえます。

　◇国公立は３～５倍

　表２

　「志願者数」を「募集定員」で割れば、「志願者倍率」が出ます。国公立大学の場合には、前期日程は一人１大学のみ出願が可能で、ほとんどの大学で２段階選抜（いわゆる足切り）を実施します。そのためにセンター試験受験後の自己採点結果を見てから、医学部を諦める受験生も多くいるために、志願者数はある程度は抑えられます。そのために多くの国公立大学の倍率は、おおむね３～５倍に落ち着きます。

　「名門高校の東大・京大離れと地元大学の医学部シフト」について前回のコラムで解説をしましたが、東大を除くと旧帝大などの超難関大学はランクインしておらず、地方の医学部に生徒が集まっています（表１参照）。医師免許を取得することを目標にすれば、無理をして地元を離れた難関医学部を目指す必要はありません。

　また、受験生全体を見れば、以前よりも地元志向が強くなっています。地元での安定した仕事をと考えると、大きな民間企業が少ない場合、医師の他には公務員や学校の先生くらしか選択肢がありません。よって地方での医学部志願者は増加せざるを得ないです。

　◇地元志向の高まり

　地元志向については、女子の医学部志望者の増加もその一因ではないかと思います。また、医師不足や診療科偏在を解消するために、２００８年以降に多くの大学が「地域枠」の入試区分を設けて、定員増を行ったことも医学部の地元志向へとつながりました。

　国公立大学は全てで５０大学ありますが、このうち後期日程を実施しているのは２３大学です。後期２次試験で英語や数学、理科の学科試験を課す大学は４大学のみで、その他の大学は面接と小論文の試験が中心となります。これによりセンター試験の超高得点者が有利になります。