話題

大腿骨骨折、余命にも影響
高齢者は寝たきりの危険

 高齢者が寝たきりになる原因の上位を占めているのが大腿(だいたい)骨の骨折だ。折れた骨自体はつながっても、治療中に筋力の低下や活動性の衰えなどが原因で寝たきりになったり、そこまでいかないとしても自立した生活ができなくなったりするケースは少なくない。特に80歳を超えると患者が急増する一方、治療後の生活の質(QOL)の改善は不十分で、骨折により余命が短くなるという調査もある。

筋力とバランスを訓練する高齢者

 このため原因となる骨の脆弱(ぜいじゃく)性を高める骨粗しょう症の早期発見と治療、転倒防止のための筋力トレーニングなどへの取り組みが進んでいる。その中で、より目標を絞り込んで骨折者への早期の治療と離床を目指した徹底したリハビリ、退院後2年間にわたるフォローによる活動性の回復と再骨折の防止に力点を置いた対策が英国で提唱されている。

 ◇手術からリハビリまで

 「必要とされるのは、早期かつ質の高い手術と、手術直後からの専門職の指導下でのリハビリ、そして専任の看護師らが務めるコーディネーターによる患者教育や筋力トレーニングの管理、かかりつけ医との連携などを実施できる『骨折リエゾンサービス』制度の創設だ」

 こう強調するのは、元英国ロンドン大学(UCL)教授で、自身が2011年に立ち上げた「脆弱(ぜいじゃく)性骨折ネットワーク(FFN)」の事務局長、デビット・マーシュ医学博士(整形外科)だ。早急な対応が必要な背景には、80歳以上の高齢者が骨の脆弱性以外にも高血圧や糖尿病などさまざまな内科系疾患を併発しており、骨折やその後の長期的な治療によるストレスには耐えきれない可能性も低くないからだ。

 ◇整形外科医以外も積極的関与

脆弱性骨折ネットワーク(FFN)事務局長のデビット・マーシュ博士

 この点についてマーシュ博士は「骨折を診る整形外科だけでなく、内科各部門に精通した老年病の専門医や看護師、理学療法士なども治療やリハビリ計画に積極的に関与する必要がある」と指摘した。

 ただ、整形外科の専門医がリハビリやその後の療養にまで目を配るのは人手や診療体制の点で難しい事情は、日本も英国も同じだ。そこでマーシュ博士が提唱したのが骨折リエゾンサービスだ。通常の受診か救急搬送かを問わず高齢の骨折患者を一括して登録し、登録された患者の治療経緯やリハビリの進行状況、その後の療養生活や再発防止のためのトレーニングへの参加状況までを、研修を受けた看護師らが一人ひとり把握し、必要に応じてかかりつけ医(英国では制度化されたホームドクター)と連携して指導に当たる。

 「医師だけではなく、看護師や理学療法士、作業療法士らが集まるFFNの役割は大きい。この制度を導入するためには医療現場だけでなく、報酬制度やその予算措置などをどうするか、政治的な意志決定も重要になる」

 ◇日本でも取り組み開始

総合南東北病院の松下隆外傷センター長

 日本でも、こうした動きが始まっている。

 12年にFNN日本を立ち上げた総合南東北病院の松下隆外傷センター長は「骨格の筋肉量の減少は50代から加速し、80歳までに20歳時点の3~4割まで減少する。ところが、大腿骨骨折によりベッドで安静にしていると、わずか1週間で加齢による4~10年分の筋力低下が起きてしまう」と、大腿骨骨折の治療が長引くことのリスクを強調する。

 日本人研究者による学術論文を基に具体的な数値として、治療1年後に「不自由なく歩ける」状態にある患者は26%にすぎず、47%が歩行に介助を必要としている、と説明した。

 さらに団塊の世代の高齢化が、問題をより深刻化させることが予想されている。2030年代以降、人口比率の高い団塊の世代が90代に達するため、大腿骨やその周囲を骨折する高齢患者の中心が80代から90代に移行するという推計もある。この推計が現実になった場合、骨折患者の手術やリハビリがより難しくなることが明らかだからだ。

富山市民病院で行われている大腿骨などの骨折患者の受け入れ図=松下隆センター長提供

 富山市民病院は病院全体で大腿骨周辺の骨折があった高齢者への対応を始めた。松下センター長は、同病院の澤口毅整形外科部長から提供された数値を基に作成した図などを使って紹介=照会。それによると、大腿骨周辺の骨折で来院した高齢者全員に対して、骨の脆弱性を確認する血液検査を実施する。

 その結果「脆弱性大腿骨近位骨折」と診断された場合、内科医による診察で全身状態を把握し問題がなければ、来院後3~5時間で骨折に対する手術を実施している、という。

 ◇歩行可能で退院の患者増

 松下センター長は「同病院では、脆弱性骨折患者を対象にした再骨折予防のための骨粗しょう症の薬物治療を受ける患者の比率が39%から81%に上昇した。歩行可能状態で退院する患者の比率も20%から52%に増加している」と指摘した。その上で大腿骨などの骨折治療の目的は骨がくっつくかどうかではなく、「歩行能力を再び獲得することを目標にすべきだ」と、FFNの狙いを語った。(時事通信社 喜多壮太郎・鈴木豊)

新着トピックス