死亡者数を人口で割り、年齢のばらつきを調整した「年齢調整死亡率」が２０２１年、前年比で２．２％増加したことが３１日、国立がん研究センターの調査で分かった。死亡率が増えたのは東日本大震災の影響を受けた１１年以来１０年ぶりで、新型コロナウイルスが影響した可能性が高い。同センターは「２２年も増加したとみられ、２１年が日本人の死亡率トレンドの変わり目となった可能性がある」としている。
　同センターは、厚生労働省が公表している１９９５年から２１年までの人口動態統計の年齢調整死亡率を死因ごとに分析。その結果、２１年の死亡率の主な増加要因は新型コロナウイルス、老衰、循環器疾患だった。一方、がんは死因全体の２８％を占めて最も多かったが、死因に占める割合は前年から低下した。　（Ｃ）時事通信社