その他 医療・医薬・福祉

【参加者募集!2024年10月23日(水)開催】COPD対策セミナー「健康寿命の延伸に向けたCOPD疾患啓発・受診勧奨の重要性」を開催します

イシン株式会社
自治体や医療機関、大学、患者支援団体によるCOPDの啓発や具体的な取り組み事例についてご紹介予定

 イシン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:片岡 聡、証券コード:143A)が運営する公民共創の先進事例を紹介するメディア『自治体通信』では、COPD対策セミナー「健康寿命の延伸に向けたCOPD疾患啓発・受診勧奨の重要性」を実施します。
詳細・お申し込みはこちら



 2024年から施行された健康日本21(第三次)では2032年までに人口10万人あたりのCOPDによる死亡率を10.0に減少させる※1という新たな目標が掲げられており、日本呼吸器学会からは目標の達成に向けて、「COPD死亡率減少に向けた提言」※2が公表されています。
 COPDによる死亡率を減少させるためには、未受診・未診断の患者を含む患者の疾患に対する正しい理解を促進することが必要であり、医療従事者だけでなく自治体等も含めた疾患啓発、受診勧奨や検診などによる早期発見などの活動施策が期待されています。一方で、具体的にどのようなアクションを実行するべきかお困りの方も多いのではないでしょうか。
 今回のセミナーでは、医療機関や大学、自治体に加え、患者支援団体にもご登壇をいただき、COPDの啓発や具体的な取り組み事例についてご紹介いただきます。幅広い立場のお話を聞ける貴重な機会となりますので、ぜひご参加ください!

※1健康日本21(第三次)(厚生労働省)
※2COPD死亡率減少に向けた提言(一般社団法人日本呼吸器学会)
■ 開催概要
(1)実施日時
   2024年10月23日(水)14時~16時30分
(2)方法
   ウェビナー形式(zoomウェビナー)
(3)参加対象
   自治体関係者、医師、全国健康保険協会会員
(4)参加費
   無料
(5)主催(3社共催)
   自治体通信運営事務局(イシン株式会社)
   一般社団法人日本呼吸器学会
   アストラゼネカ株式会社
■ プログラム(予定)
14時00分~ 開会の挨拶(5分)
      アストラゼネカ株式会社 コーポレートアフェアーズ部 地域医療政策部
      坂崎 哲也 氏

14時05分~ 講演1.「健康日本21(第三次)の目標 COPD死亡率減少を達成するために
      ~疾患啓発・受診勧奨の重要性」(30分)
      日本呼吸器学会 常務理事
      健康日本21(第三次)日本呼吸器学会プロジェクト
      「木洩れ陽 COMORE-By2032」WG長
      奈良県立医科大学 呼吸器内科学講座 教授 室 繁郎 氏

14時35分~ 講演2.「COPD早期発見のための受診勧奨とフォローアップによる医療費抑制
      :長崎での取り組み」(30分)
      長崎大学大学院 医歯薬学総合研究科 理学療法学分野 教授 神津 玲 氏

15時05分~ 講演3.「COPD患者からのメッセージ」(30分)
      NPO法人 日本呼吸器障害者情報センター 理事長 遠山 和子 氏

15時35分~ 休憩(5分)

15時40分~ 講演4.「地方自治体の取組事例~高松市」(15分)
      高松市 健康づくり推進課 課長 谷本 新吾 氏

15時55分~ 講演5.「地方自治体の取組事例~広陵町」(15分)
      広陵町 けんこう福祉部 けんこう推進課課長 芝 宏美 氏

16時10分~ 質疑応答(全講演対象)(15分)

16時25分~ 閉会の挨拶(5分)
      日本呼吸器学会 常務理事
      健康日本21(第三次)日本呼吸器学会プロジェクト
      「木洩れ陽 COMORE-By2032」WG長
      奈良県立医科大学 呼吸器内科学講座 教授 室 繁郎 氏

※講演タイトルや時間配分等は変更となる場合がございます。
■ 参加方法
下記からお申込みが可能です。
詳細・お申し込みはこちら
※参加対象者以外の方のご参加はご遠慮いただいております。
<会社概要>
会社名 :イシン株式会社
代表取締役社長:片岡 聡
所在地 :東京都新宿区新宿6-28-7 新宿イーストコート7F
設立 :2005年4月
URL :https://www.ishin1853.co.jp/
<本件に関するお問い合わせ先>
イシン株式会社 公民共創事業部 事業企画部
TEL :03-5291-1580(代表)
Email:jt_webinar@ishin1853.co.jp
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
本コーナーの内容に関するお問い合わせ、または掲載についてのお問い合わせは株式会社 PR TIMESまでご連絡ください。製品、サービスなどに関するお問い合わせは、それぞれの発表企業・団体にご連絡ください。

関連記事(PRTIMES)