女性医療福祉従事者の仕事・職場に関する意識調査

トライトグループ（株式会社トライト、株式会社トライトキャリア、株式会社トライトエンジニアリング、株式会社HAB＆Co.、株式会社bright vie）
仕事に対する満足度は約7割、9割近くが生理やPMSの影響を受ける




医療・介護・保育分野を中心とする人材サービスとデジタルソリューション等の事業を提供する株式会社トライト（東京本社：東京都品川区、大阪本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：笹井 英孝）は、ライフステージや悩みにあわせて女性の一生をサポートする健康情報サービス「ルナルナ」において、医療福祉業界で働く女性※1を対象とした仕事・職場に関する意識調査を実施しました。

本調査は、女性雇用者数及び女性雇用比率が高い医療福祉業界※2において、女性従事者の仕事・職場の満足度や支援施策、転職動向等の実態や課題を明らかにすることで、働きやすい職場環境づくりのための一助となることを目的としています。

■調査結果のサマリー
- 約7割が仕事に対して満足していると回答するが、女性にとって働きやすい職場であるという回答は半数に留まる。
- 9割近くが生理やPMSによる仕事への影響を感じていると回答し、約6割が勤務先での女性向け支援を重視している。
- 約6割が転職経験を持ち、そのうち約1割が5回以上の転職を経験している。転職を検討したことがない人は全体の1割に満たない。

■調査概要
調査エリア：全国
調査対象者：20～50代の女性医療福祉従事者※1
サンプル数：725
調査期間：2024年7月24日～8月26日
調査方法：女性のための健康情報サービス「ルナルナ」上でのアンケート

※1：看護師、介護士、保育士・幼稚園教諭、作業療法士・理学療法士・言語聴覚士・歯科医師・歯科衛生士 等
※2：厚生労働省「働く女性の状況（令和2年）」参照

約7割が仕事に満足している一方、働きやすさについては半数程度に留まる
仕事に対する満足度は、「とても満足」が4.7%、「満足」が19.0%、「まあまあ満足」が44.1%となり、全体の約7割が現在の仕事に満足しているという結果になりました。勤務先が女性にとって働きやすい職場であるかについては、「はい」が51.4%と全体の半数程度に留まり、職場環境を改善するための施策が求められていることが推測されます。

Q. 仕事内容に満足をしていますか？（回答数=721）



Q. あなたの職場は、女性が働きやすい職場だと思いますか？（回答数=718）



9割近くが生理やPMSによる仕事の影響を受けていると感じており、約6割の女性が勤務先での女性向け支援を重視する。
生理やPMSが及ぼす仕事への影響について、「よく感じることがある」が29.8%、「たまに感じることがある」が55.6%と、9割近くが女性特有の健康課題を抱えて仕事をしていることが明らかになりました。勤務先に対し生理休暇や妊活支援等の制度を重視するかについては、「とても重視する」が16.3%、「まあまあ重視する」が47.8%と、約6割が重視しています。女性がより良く働くためには、女性特有の健康課題への理解や支援体制の整備等が必要であることが伺えます。

Q. 生理やPMSで仕事への影響を感じたことはありますか。（回答数=716）



Q. 自身が働く職場において、生理休暇や妊活支援、カウンセリングなど女性に寄り添った制度があることを重視しますか？(回答数=686)



約6割が転職経験を持ち、そのうち約1割が5回以上の転職を経験している。転職を検討したことがない人は全体の1割に満たない。
転職状況については、約6割が転職経験を持ち、「5回以上」が9.1%、「4回」が4.9%、「3回」が12.1%、「2回」が13.7%、「1回」が19.7%と、約1割が5回以上の転職を経験しています。また、転職について「検討したことがあるが転職経験はない」は31.4%、「検討したことがない」は9.1%でした。医療福祉従事者は専門的な知識や経験を持つことから、転職に対する積極的な姿勢を示していることが推測できます。

Q. これまでに転職を検討、または転職を経験したことがありますか。(回答数=679)



【株式会社トライトについて】
株式会社トライトは、「医療福祉を中心とするエッセンシャル産業が抱える課題の解決に挑み、誰もが幸せに暮らせる未来を創造する。」をパーパスに掲げ、人材サービス及びデジタルソリューションの提供を通じて医療福祉従事者が働きやすい職場環境の構築を目指しています。主軸の人材紹介事業においては、人手不足が深刻化する地方への展開に注力し、キャリアアドバイザーによるコンサルティングサービスを提供しています。また、新規事業であるダイレクト・リクルーティングサービスや、ICT推進による医療福祉現場の生産性向上のための取り組みも強化しています。引き続き、より良い未来に向けて新たな価値を創造し、持続可能な社会の実現に向けて貢献してまいります。
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（2024/11/20 15:30）