医療・医薬・福祉 教育・資格・人材

組織づくりに対話を活かす!manabyがまとめた対話の指針「ダイアローグコンパス」公開

株式会社manaby
就労支援事業等を行う株式会社manaby(本社:宮城県仙台市、代表取締役社長:岡崎 衛)は、企業や組織で活用できる対話の心得をまとめた「ダイアローグコンパス」を公開しました。



■背景
manaby(マナビー)は2016年に創業し、「一人ひとりが自分らしく働ける社会をつくる」というミッションを掲げ、障害のある方が働くまでの道のりを支援する就労移行支援事業を中心にサービスを展開しています。

明確な答えのない「自分らしさ」を探求するために注目したのがダイアローグ(対話)で、これまで定期的な勉強会を開催するなど様々な取り組みを行ってきました。

従業員を対象に実施した意識調査では、多くの従業員が「対話によって対人関係や組織、仕事にいい影響がある」と感じていることがわかり、就労支援現場だけでなく、組織づくりや人材育成にも活かしていこうと対話を実践、探究を続けています。

その一環として今回マナビーでは、マナビー社員および就労支援事業所スタッフのために、マナビーにおける対話のポイントを「ダイアローグコンパス」としてまとめました。まずはβ版として社内で活用することを前提にまとめたものですが、いろいろな組織で対話の参考にしていただきたいという思いから、この度Webサイトにて公開することにいたしました。

■ダイアローグコンパスβ版について

マナビーとしての対話の姿勢を言語化したものです。聴く、応える、違いを見つめる、という3つを軸に12個の視点でまとめています。これらを意識することで、よりよい対話を行い、議論や会話との違いを理解して使い分け、豊かなコミュニケーションが起こる組織を目指します。


アドバイザー
若新雄純さん


株式会社NEWYOUTH代表取締役、慶應義塾大学特任准教授など兼任。株式会社manaby 顧問。新しい働き方や組織、人間関係・コミュニケーション、感情表現、キャリア・教育、まちづくりなどに関する企画・研究をプロデュース。Nスタ、TVタックル、アベマプライムなどに出演中。

「自分らしさ」というのは他者との関わりによって浮き上がるもの。自分と相手との違いに注目することでその輪郭を捉えやすくなります。その注目方法の一つがダイアローグ(対話)であり、昨今教育現場や組織づくりにおいても注目されています。それをこれまでじっくり実践してきたmanabyには、対話によって企業の風土が醸成されつつあるのを感じていますが、コンパスをもとにさらに対話を深めていくことで、どう発展していくのか楽しみです。





平泉拓さん


宮城大学 看護学群 准教授 臨床心理士 公認心理師。株式会社manaby 顧問。臨床心理学、家族心理学(家族・短期療法)、遠隔心理学を専門として、災害後の心理支援、児童虐待問題、いじめ・不登校対策、自死対策、学生相談、障害者福祉、地域包括ケアに従事。

このダイアローグコンパスは、対話のポイントが3つの軸でバランスよくまとめられています。共感的に聴くこと、積極的に応えることのほか、違いを尊重して見つめることに触れられいて、とても共生的。対話に慣れない方にもわかりやすいと思います。福祉業界では対話的アプローチはよく行われていますが、どんな場面においても対話は豊かな人間関係を育むのに役に立つはず。企業組織として活かしていこうという取り組みは興味深く、これからも応援します。




■株式会社manaby(マナビー)について
マナビーは「働きづらさや生きづらさを抱える方々に対する支援サービス等の提供」を事業ドメインと定義し、就労移行支援事業「manaby」、就労継続支援B型事業「manaby CREATORS」、オンライン就労支援事業「manaby WORKS」、企業向けコンサルティング事業、システムエンジニアリングサービス事業「manaby TECHNO」を展開しています。

「一人ひとりが自分らしく働ける社会をつくる」ことをミッションとして、2016年創業。2022年4月21日、東証TOKYO PRO Marketへ新規上場。

ダイアローグ(対話)を学ぶ取り組みとして独自のeラーニング研修コンテンツを開発したほか、定期勉強会、全社イベントmanaby TALK!を実施。

●社名  :株式会社manaby
●本社  :〒983-0852 宮城県仙台市宮城野区榴岡1-6-30 ディーグランツ仙台ビル5階
●代表者 :代表取締役社長 岡崎 衛
●設立  :2016年6月
●会社HP :https://manaby.co.jp/
企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ
本コーナーの内容に関するお問い合わせ、または掲載についてのお問い合わせは株式会社 PR TIMESまでご連絡ください。製品、サービスなどに関するお問い合わせは、それぞれの発表企業・団体にご連絡ください。

関連記事(PRTIMES)